建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。但し、平成10年4月1日以降取得の建物(附属設備は除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2015/02/20 14:24

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の主な内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年12月1日至 平成25年11月30日)	当連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日)
建物及び構築物	-千円	101千円

2015/02/20 14:24

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の主な内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年12月1日至 平成25年11月30日)	当連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日)
建物及び構築物	-千円	235千円
機械装置及び運搬具	-千円	6,387千円

2015/02/20 14:24

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の主な内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年12月1日至 平成25年11月30日)	当連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具有形固定資産の「その他」	5,236千円1,399千円433千円	13,259千円5,351千円55千円

2015/02/20 14:24

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建物 酒田工場 社宅建設工事 293,232千円
構築物 金沢工場 工場配管架台 86,000千円

2015/02/20 14:24

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。但し、平成10年4月1日以降取得の建物(附属設備は除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～8年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)
定額法。なお、償却年数については、社内における利用可能期間(5年)によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年11月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/02/20 14:24