商品
連結
- 2016年3月31日
- 1955万
- 2017年3月31日 +594.28%
- 1億3575万
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2020/05/22 15:31
(注)平成29年6月27日開催の第58回定時株主総会において、株式併合に係る議案および単元株式数の変更に伴う定款の一部変更に係る議案が承認可決されております。これにより、株式併合の効力発生日(平成29年10月1日)をもって、単元株式数が1,000株から100株に変更となります。種類 事業年度末現在発行数(株)(平成29年3月31日) 提出日現在発行数(株)(平成29年6月28日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 13,795,860 13,795,860 東京証券取引所JASDAQ(スタンダード) 単元株式数は1,000株であります。 計 13,795,860 13,795,860 ― ― - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (ハ)たな卸資産2020/05/22 15:31
製品・商品・仕掛品・原材料・貯蔵品
当社及び国内連結子会社は主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を、又、在外連結子会社は主に総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。 - #3 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
(イ)有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(ロ)デリバティブ
時価法
(ハ)たな卸資産
製品・商品・仕掛品・原材料・貯蔵品
当社及び国内連結子会社は主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を、又、在外連結子会社は主に総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2020/05/22 15:31 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2020/05/22 15:31
1. 金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針