構築物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は主に定額法を採用しております。(ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降取得の建物、2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2021/06/28 11:46

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)		当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物及び構築物	-	百万円	6	百万円
機械装置及び運搬具	11	百万円	6	百万円

2021/06/28 11:46

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)		当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物及び構築物	6	百万円	9	百万円
機械装置及び運搬具	28	百万円	15	百万円

2021/06/28 11:46

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	金額
氷見事業所(富山県)	事業用資産	建物及び構築物	128百万円
(注)		機械装置及び運搬具	382百万円

(注)同事業所は、氷見工場及び金型工場(氷見)で構成されております。
当社グループでは、当社は事業所又は工場を単位として、連結子会社は法人を単位として資産のグルーピングを行っております。また、賃貸資産及び遊休資産については、それぞれの個別資産ごとにグルーピングを行っております。

2021/06/28 11:46

#5 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度において、「有形固定資産」の「減価償却累計額」は、各資産科目に対する控除項目として独立掲記しておりましたが、明瞭性を高めるため、当連結会計年度より各資産科目から直接控除して表示し、当該減価償却累計額を注記事項に記載する方法に変更しております。
この結果、前連結会計年度の連結財務諸表において、「有形固定資産」に表示していた「建物及び構築物」14,270百万円、「減価償却累計額」△10,748百万円、「機械装置及び運搬具」22,663百万円、「減価償却累計額」△18,079百万円、「リース資産」2,689百万円、「減価償却累計額」△1,161百万円、「その他」4,690百万円、「減価償却累計額」△3,985百万円は、「建物及び構築物」、「機械装置及び運搬具」、「リース資産」「その他」として組替えております。
(連結損益計算書)

2021/06/28 11:46

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得の建物、2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2021/06/28 11:46