構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億3616万
- 2009年3月31日 +54.35%
- 2億1016万
- 2010年3月31日 -12.95%
- 1億8295万
- 2011年3月31日 +3.18%
- 1億8877万
- 2012年3月31日 -15.62%
- 1億5928万
- 2013年3月31日 -13.24%
- 1億3818万
- 2014年3月31日 -12.83%
- 1億2045万
- 2015年3月31日 -64.29%
- 4301万
- 2016年3月31日 -12.6%
- 3759万
- 2017年3月31日 +19.28%
- 4483万
- 2018年3月31日 +31.14%
- 5880万
- 2019年3月31日 +32.64%
- 7800万
- 2020年3月31日 +38.46%
- 1億800万
- 2021年3月31日 +3.7%
- 1億1200万
- 2022年3月31日 -2.68%
- 1億900万
- 2023年3月31日 -3.67%
- 1億500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/28 15:19
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は主に定額法を採用しております。(ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降取得の建物、2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2023/06/28 15:19
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 1 百万円 3 百万円 機械装置及び運搬具 6 百万円 5 百万円 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2023/06/28 15:19
ただし、1998年4月1日以降取得の建物、2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。