減価償却費 - 電子材料・化成品、事業構造改善費用、当期変動額合計他3件
2008年3月
2009年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- -
- 事業構造改善費用
- 33億1900万
- 当期変動額合計
- -
- 資産の部合計
- 8741億5700万
- 特別退職金の支払額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2010年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- -
- 事業構造改善費用
- 206億2100万
- 当期変動額合計
- -
- 資産の部合計
- 8230億7100万
- 特別退職金の支払額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2011年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- -
- 事業構造改善費用
- 10億4900万
- 当期変動額合計
- -
- 資産の部合計
- 7615億3400万
- 特別退職金の支払額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- 11億5300万
2012年3月
2013年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- 90億1800万
- 事業構造改善費用
- 5800万
- 当期変動額合計
- -200億8900万
- 資産の部合計
- 7623億9900万
- 特別退職金の支払額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2014年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- 99億8500万
- 事業構造改善費用
- 23億8500万
- 当期変動額合計
- 79億8500万
- 資産の部合計
- 7684億1100万
- 特別退職金の支払額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2015年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- 81億5400万
- 事業構造改善費用
- 167億5900万
- 当期変動額合計
- 20億5700万
- 資産の部合計
- 8236億9400万
- 特別退職金の支払額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2016年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- 49億8000万
- 事業構造改善費用
- 55億600万
- 当期変動額合計
- 107億7600万
- 資産の部合計
- 8234億2900万
- 特別退職金の支払額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2017年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- 40億6700万
- 事業構造改善費用
- 163億1400万
- 当期変動額合計
- 374億1700万
- 資産の部合計
- 9640億5300万
- 特別退職金の支払額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2018年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- -
- 事業構造改善費用
- 8億2800万
- 当期変動額合計
- 564億700万
- 資産の部合計
- 9861億8400万
- 特別退職金の支払額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2019年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- -
- 事業構造改善費用
- 2900万
- 当期変動額合計
- 189億7500万
- 資産の部合計
- 1兆206億
- 特別退職金の支払額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2020年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- -
- 事業構造改善費用
- 42億3200万
- 当期変動額合計
- -158億300万
- 資産の部合計
- 1兆42億
- 特別退職金の支払額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2021年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- -
- 事業構造改善費用
- 1億2500万
- 当期変動額合計
- 168億4800万
- 資産の部合計
- 1兆364億
- 特別退職金の支払額
- -10億5800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2022年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- -
- 事業構造改善費用
- -
- 当期変動額合計
- 352億4200万
- 資産の部合計
- 1兆2075億
- 特別退職金の支払額
- -24億1700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2023年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- -
- 事業構造改善費用
- -
- 当期変動額合計
- -137億2700万
- 資産の部合計
- 1兆2424億
- 特別退職金の支払額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2024年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- -
- 事業構造改善費用
- -
- 当期変動額合計
- 308億4900万
- 資産の部合計
- 1兆2510億
- 特別退職金の支払額
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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