3401 帝人

時価

3000億円

PER 予

36.48倍

2010年以降

赤字-33.52倍
（2010-2023年）

0.66倍

2010年以降

0.54-1.63倍
（2010-2023年）

1.98%

ROE 予

1.82%

ROA 予

0.62%

減価償却費 - 電子材料・化成品、退職給付に係る資産の増減額（△は増加）

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	減価償却費 - 電子材料・化成品		退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
2013/03	90.2億		-
2014/03	99.9億	+10.7%	-
2015/03	81.5億	-18.3%	-27.8億
2016/03	49.8億	-38.9%	-17.8億	赤縮
2017/03	40.7億	-18.3%	-55.9億	赤拡
2018/03	-		-27.8億	赤縮
2019/03	-		49.9億	黒転
2020/03	-		-6.65億	赤転
2021/03	-		-3.07億	赤縮
2022/03	-		228億	黒転
2023/03	-		-0.54億	赤転

2013年3月

減価償却費 - 電子材料・化成品: 90億1800万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2014年3月

減価償却費 - 電子材料・化成品: 99億8500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2015年3月

減価償却費 - 電子材料・化成品: 81億5400万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -27億8100万

2016年3月

減価償却費 - 電子材料・化成品: 49億8000万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -17億7600万

2017年3月

減価償却費 - 電子材料・化成品: 40億6700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -55億8600万

2018年3月

減価償却費 - 電子材料・化成品: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -27億8100万

2019年3月

減価償却費 - 電子材料・化成品: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 49億8500万

2020年3月

減価償却費 - 電子材料・化成品: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -6億6500万

2021年3月

減価償却費 - 電子材料・化成品: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -3億700万

2022年3月

減価償却費 - 電子材料・化成品: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 227億8200万

2023年3月

減価償却費 - 電子材料・化成品: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -5400万