減価償却費 - 電子材料・化成品、当期変動額合計、環境対策費他1件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- -
- 当期変動額合計
- -4億2200万
- 環境対策費
- 13億9100万
- 退職給付制度移行未払金の増減額(△は減少)
- -
2009年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- -
- 当期変動額合計
- -1億1000万
- 環境対策費
- 1600万
- 退職給付制度移行未払金の増減額(△は減少)
- -
2010年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- -
- 当期変動額合計
- -2億8000万
- 環境対策費
- 4億800万
- 退職給付制度移行未払金の増減額(△は減少)
- -
2011年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- -
- 当期変動額合計
- 2000万
- 環境対策費
- 1億2400万
- 退職給付制度移行未払金の増減額(△は減少)
- -
2012年3月
2013年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- 90億1800万
- 当期変動額合計
- 23億3300万
- 環境対策費
- -
- 退職給付制度移行未払金の増減額(△は減少)
- 65億4500万
2014年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- 99億8500万
- 当期変動額合計
- -
- 環境対策費
- -
- 退職給付制度移行未払金の増減額(△は減少)
- -24億2000万
2015年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- 81億5400万
- 当期変動額合計
- -
- 環境対策費
- -
- 退職給付制度移行未払金の増減額(△は減少)
- -20億8200万
2016年3月
- 減価償却費 - 電子材料・化成品
- 49億8000万
- 当期変動額合計
- -
- 環境対策費
- -
- 退職給付制度移行未払金の増減額(△は減少)
- -20億1500万