帝人(3401)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 26億5200万
- 2014年3月31日 +14.82%
- 30億4500万
- 2015年3月31日 -27.36%
- 22億1200万
- 2016年3月31日 +9.04%
- 24億1200万
- 2017年3月31日 +9.12%
- 26億3200万
- 2018年3月31日 -32.6%
- 17億7400万
- 2019年3月31日 -2.31%
- 17億3300万
- 2020年3月31日 +2.42%
- 17億7500万
- 2021年3月31日 -47.49%
- 9億3200万
- 2022年3月31日 +56.65%
- 14億6000万
- 2023年3月31日 +78.01%
- 25億9900万
- 2024年3月31日 +69.57%
- 44億700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。2026/06/18 15:04
販売費に属する費用のおおよその割合 2% 1%前事業年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月 1日至 2026年3月31日) 賞与一時金 2,957 〃 2,116 〃 減価償却費 1,248 〃 1,073 〃 業務委託料 4,955 〃 4,390 〃
一般管理費に属する費用のおおよその割合 98〃 99〃 - #2 未適用の会計基準等、財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/18 15:04
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
2.適用予定日 - #3 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- リースに係る損益の内訳及びキャッシュ・アウトフローは、以下のとおりです。2026/06/18 15:04
(注) 使用権資産の増加額は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ1,913百万円及び3,934百万円です。(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月 1日至 2026年3月31日) 使用権資産の減価償却費 建物及び構築物 5,777 4,627
(2) 帳簿価額 - #4 注記事項-投資不動産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 投資不動産の帳簿価額の増減並びに、取得原価、減価償却累計額及び減損損失累計額は、以下のとおりです。2026/06/18 15:04
(単位:百万円) 期首残高 12,644 11,888 減価償却費 △39 △42 科目振替 2 7 - #5 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注)1.建設中の有形固定資産に関する支出額は、上表の中で、建設仮勘定として記載しています。2026/06/18 15:04
2.有形固定資産の減価償却費は、連結損益計算書の売上原価、販売費及び一般管理費、非継続事業からの当期利益に含めています。
3.減損損失については、注記「17.非金融資産の減損」に記載しています。 - #6 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 取得原価には、資産の取得に直接関連する費用、解体・除去及び原状回復費用、並びに資産計上すべき借入コストが含まれています。2026/06/18 15:04
土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたって、定額法で計上されています。
主要な資産項目ごとの見積耐用年数は、以下のとおりです。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② キャッシュ・フローの状況2026/06/18 15:04
当期の営業活動によるキャッシュ・フローは、減損損失や減価償却費等の非資金性費用を除いた利益等により、合計で987億円の収入(前期は698億円の収入)となりました。
投資活動によるキャッシュ・フローは、設備投資の実施等により、390億円の支出(前期は525億円の収入)となりました。