3401 帝人

3401
2024/09/20
時価
2791億円
PER 予
27.15倍
2010年以降
赤字-33.52倍
(2010-2024年)
PBR
0.64倍
2010年以降
0.52-1.63倍
(2010-2024年)
配当 予
2.13%
ROE 予
2.35%
ROA 予
0.78%
資料
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有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注)1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ITサービス分野等を含んでいます。
2 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用及びその償却額が含まれています。
当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)
2020/06/19 16:14
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ITサービス分野等を含んでいます。
2 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用及びその償却額が含まれています。2020/06/19 16:14
#3 固定資産の減価償却の方法
無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間に基づいています。2020/06/19 16:14
#4 設備投資等の概要
帝人グループでは、成長分野の能力増強及び品質維持、合理化等を目的として、設備投資を実施しています。
当連結会計年度における設備投資実施額は686億円(長期前払費用、無形固定資産への投資を含む)でした。
セグメントごとの実績を示すと以下のとおりです。
2020/06/19 16:14
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
デリバティブ取引により生じる正味の債権(及び債務)
時価法2020/06/19 16:14
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
①市場価格のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理しています。売却原価は移動平均法により算定しています。)
②市場価格のないもの
移動平均法による原価法
2.デリバティブ取引により生じる正味の債権(及び債務)の評価基準及び評価方法
時価法
3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)により算定しています。
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産除く)
定額法2020/06/19 16:14
#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5~10年)に基づいています。
また、顧客関連資産、技術関連資産等は経済的耐用年数に基づいて償却しています。2020/06/19 16:14