東レ(3402)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 868億5100万
- 2009年3月31日 +3.98%
- 903億600万
- 2010年3月31日 -1.53%
- 889億2000万
- 2011年3月31日 -5.21%
- 842億8300万
- 2012年3月31日 -3.61%
- 812億4400万
- 2013年3月31日 +1.98%
- 828億5600万
- 2014年3月31日 -3.57%
- 798億9400万
- 2015年3月31日 +3.13%
- 823億9400万
- 2016年3月31日 -0.1%
- 823億1200万
- 2017年3月31日 +0.31%
- 825億6400万
有報情報
- #1 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2026/06/22 13:16
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 37,364 17,553 三井不動産㈱ 14,658,687 14,658,687 建物等の賃借先であり、取引関係強化を通じた事業運営の安定化のために保有しております。 有 24,267 19,503 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注) 1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
2.定量的な保有効果については守秘義務等の観点から記載が困難です。保有する個別株式については、保有に伴う便益やリスクが当社の資本コストに見合っているかの定量面、及び保有目的との適合等による定性面から総合的に判断しております。 - #2 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1) リースに係る損益及びキャッシュ・アウトフロー2026/06/22 13:16
(2) 使用権資産の帳簿価額の内訳(単位:百万円) 土地 519 535 建物及び構築物 9,903 10,170 機械装置及び運搬具 2,025 2,198
使用権資産の増加額は、前連結会計年度及び当連結会計年度においてそれぞれ16,869百万円及び9,036百万円です。(単位:百万円) 土地 12,153 12,837 建物及び構築物 30,045 28,535 機械装置及び運搬具 10,840 10,270 - #3 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)2026/06/22 13:16
韓国 慶尚北道のバッテリーセパレータフィルム生産設備については、EV市場の低迷等に伴う車載用途を中心とした収益性の低下により、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。回収可能価額は、使用価値14,552百万円と測定しており、測定で使用した割引率は、9.8%です。報告セグメント 場所 用途 種類 減損損失(百万円) 機能化成品事業 韓国慶尚北道 バッテリーセパレータフィルム生産設備 建物及び構築物 6,685 機械装置及び運搬具 17,744 その他 643 計 25,072 機能化成品事業 マレーシアペナン州 フィルム生産設備 建物及び構築物 1,340 機械装置及び運搬具 4,325 その他 58 計 5,723
マレーシア ペナン州のフィルム生産設備については、収益性の低下により帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。回収可能価額は、使用価値6,298百万円と測定しており、測定で使用した割引率は、12.1%です。 - #4 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、主として定額法で計上しております。主要な有形固定資産の見積耐用年数は、以下のとおりです。2026/06/22 13:16
・建物及び構築物 3~60年
・機械装置及び運搬具 2~20年