クラレ(3405)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 22億600万
- 2014年3月31日 -12.33%
- 19億3400万
- 2014年12月31日 -24.25%
- 14億6500万
- 2015年12月31日 +41.91%
- 20億7900万
- 2016年12月31日 +1.68%
- 21億1400万
- 2017年12月31日 -45.79%
- 11億4600万
- 2018年12月31日 -22.16%
- 8億9200万
- 2019年12月31日 +4.37%
- 9億3100万
- 2020年12月31日 +16.54%
- 10億8500万
- 2021年12月31日 +10.32%
- 11億9700万
- 2022年12月31日 -7.18%
- 11億1100万
- 2023年12月31日 +2.79%
- 11億4200万
- 2024年12月31日 -49.65%
- 5億7500万
- 2025年12月31日 +13.22%
- 6億5100万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費の主な内容は以下のとおりです。なお、販売費及び一般管理費のうち、販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度20%、当事業年度21%、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度80%、当事業年度79%です。2026/03/25 16:52
前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 賞与 3,814 3,819 減価償却費 3,029 3,302 退職給付費用 416 405 - #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/03/25 16:52
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2) 適用予定日 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/25 16:52
(注)1.評価性引当額が8,294百万円増加しています。この増加の主な原因は、減損損失に係る評価性引当額が増前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 退職給付に係る負債 9,886 10,513 減価償却費 5,306 6,566 棚卸資産に係る未実現利益 3,921 3,606 繰延税金負債 減価償却費 △17,377 △19,416 時価評価による簿価修正額 △9,591 △9,826
加したことによるものです。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- [営業活動によるキャッシュ・フロー]2026/03/25 16:52
税金等調整前当期純利益19,821百万円に対して、減価償却費84,702百万円、減損損失29,626百万円及び法人税等の支払額22,799百万円等により、営業活動によるキャッシュ・フローは98,591百万円の収入となりました。
[投資活動によるキャッシュ・フロー]