有価証券報告書-第124期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、営業外費用の「その他」に含めていた「寄付金」は、営業外費用の総額の100分の
10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また、前連結会計年度において、独立掲
記していた営業外収益の「受取保険金」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度
より「その他」に含めて開示しています。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結
財務諸表の組替えを行っています。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外費用の「そ
の他」に表示していた1,075百万円は、「寄付金」1,075百万円として組替えています。また、営業外収益の
「受取保険金」に表示していた1,132百万円は、「その他」として組替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、財務活動によるキャッシュ・フローの「短期借入れによる収入」及び「短期借入
金の返済による支出」は総額表示していましたが、期間が短く、かつ、回転が速い項目であるため、当連結会
計年度より「短期借入金の純増減額(△は減少)」として純額表示することとしました。また、前連結会計年度
において、財務活動によるキャッシュ・フローの「コマーシャル・ペーパーの発行による収入」及び「コマー
シャル・ペーパーの償還による支出」は総額表示していましたが、期間が短く、かつ、回転が速い項目である
ため、当連結会計年度より「コマーシャル・ペーパーの増減額(△は減少)」として純額表示することとしまし
た。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。こ
の結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、財務活動によるキャッシュ・フローの
「短期借入れによる収入」に表示していた85,603百万円及び「短期借入金の返済による支出」に表示していた
△81,924百万円は、「短期借入金の純増減額(△は減少)」3,679百万円として組替えています。また、財務活動
によるキャッシュ・フローの「コマーシャル・ペーパーの発行による収入」に表示していた85,000百万円及び
「コマーシャル・ペーパーの償還による支出」に表示していた△145,000百万円は、「コマーシャル・ペーパー
の増減額(△は減少)」△60,000百万円として組替えています。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、営業外費用の「その他」に含めていた「寄付金」は、営業外費用の総額の100分の
10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また、前連結会計年度において、独立掲
記していた営業外収益の「受取保険金」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度
より「その他」に含めて開示しています。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結
財務諸表の組替えを行っています。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外費用の「そ
の他」に表示していた1,075百万円は、「寄付金」1,075百万円として組替えています。また、営業外収益の
「受取保険金」に表示していた1,132百万円は、「その他」として組替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、財務活動によるキャッシュ・フローの「短期借入れによる収入」及び「短期借入
金の返済による支出」は総額表示していましたが、期間が短く、かつ、回転が速い項目であるため、当連結会
計年度より「短期借入金の純増減額(△は減少)」として純額表示することとしました。また、前連結会計年度
において、財務活動によるキャッシュ・フローの「コマーシャル・ペーパーの発行による収入」及び「コマー
シャル・ペーパーの償還による支出」は総額表示していましたが、期間が短く、かつ、回転が速い項目である
ため、当連結会計年度より「コマーシャル・ペーパーの増減額(△は減少)」として純額表示することとしまし
た。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。こ
の結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、財務活動によるキャッシュ・フローの
「短期借入れによる収入」に表示していた85,603百万円及び「短期借入金の返済による支出」に表示していた
△81,924百万円は、「短期借入金の純増減額(△は減少)」3,679百万円として組替えています。また、財務活動
によるキャッシュ・フローの「コマーシャル・ペーパーの発行による収入」に表示していた85,000百万円及び
「コマーシャル・ペーパーの償還による支出」に表示していた△145,000百万円は、「コマーシャル・ペーパー
の増減額(△は減少)」△60,000百万円として組替えています。