構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)及び機械装置…………定額法
上記以外の有形固定資産……………………………定率法
2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次の通りです。
建物 3～50年
構築物 3～60年
機械装置 3～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)………社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産…………定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しています。2019/06/21 13:10

#2 固定資産廃棄損の注記

※4 固定資産廃棄損の内容は以下の通りです。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	57	百万円	47	百万円
機械装置及び運搬具	245	〃	102	〃

2019/06/21 13:10

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次の通りです。

	前連結会計年度(2018年3月31日)		当連結会計年度(2019年3月31日)
原材料及び貯蔵品	-	〃	542	〃
建物及び構築物	807	〃	912	〃
機械装置及び運搬具	-	〃	979	〃

担保付債務は、次の通りです。

2019/06/21 13:10

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)及び機械装置は主として定額法、その他は主として定率法によっています。ただし、2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下の通りです。

2019/06/21 13:10

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

上記以外の有形固定資産……………………………定率法
2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次の通りです。

2019/06/21 13:10

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)及び機械装置は主として定額法、その他は主として定率法によっています。ただし、2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下の通りです。
建物及び構築物 3年～60年
機械装置及び運搬具 3年～20年
その他 3年～20年
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお主な耐用年数は次の通りです。
ソフトウエア(自社利用)………5年(社内における見込可能利用期間)
技術資産…………………………10年
顧客関連資産……………………20年
(ハ) リース資産
(所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しています。
(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しています。2019/06/21 13:10