有価証券報告書-第152期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
(イ)有価証券
①子会社株式及び関連会社株式
主に移動平均法による原価法によっています。
②その他有価証券
・時価のあるもの
株式については、決算期末前1ヵ月の市場価格等の平均、それ以外については決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主に移動平均法により算定)によっています。
・時価のないもの
主に移動平均法による原価法によっています。
(ロ)デリバティブ
時価法によっています。
(ハ)たな卸資産
製品・商品
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっています。
仕 掛 品
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっています。
原料・貯蔵品
主として移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっています。
(イ)有価証券
①子会社株式及び関連会社株式
主に移動平均法による原価法によっています。
②その他有価証券
・時価のあるもの
株式については、決算期末前1ヵ月の市場価格等の平均、それ以外については決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主に移動平均法により算定)によっています。
・時価のないもの
主に移動平均法による原価法によっています。
(ロ)デリバティブ
時価法によっています。
(ハ)たな卸資産
製品・商品
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっています。
仕 掛 品
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっています。
原料・貯蔵品
主として移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっています。