このような状況の下、当社グループは、研究開発を重視し消費者や顧客の立場にたった“よきモノづくり”に基づき、消費者ニーズの変化に対応した高付加価値商品の発売や育成などに努めるとともに、コストダウン活動などに取り組みました。
売上高は、前年同期に対して5.5%増の1兆625億円(為替変動の影響を除く実質2.4%増)、コンシューマープロダクツ事業では、日本において、市場の伸長、新製品の発売及び販売促進活動のさらなる強化により、伸長しました。また、海外の売り上げも、アジアを中心に順調に伸長しました。ケミカル事業では、原料価格変動に伴う販売価格の改定及び一部の対象業界での需要減の影響を受け、為替変動の影響を除く実質では減収となりました。
利益面では、主に日本のヒューマンヘルスケア事業及びアジアのコンシューマープロダクツ事業の増収効果と、天然油脂や石化原料を中心とした原材料価格の低下などにより、営業利益は1,102億円(対前年同期293億円増)となり、経常利益は1,136億円(対前年同期292億円増)となりました。四半期純利益は、682億円(対前年同期175億円増)となりました。
2015/11/09 14:54
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