減価償却費 - インド、原価差額、退職給付制度改定益他2件
2007年3月
- 減価償却費 - インド
- -
- 原価差額
- -
- 退職給付制度改定益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本剰余金
- 271億6300万
2008年3月
- 減価償却費 - インド
- -
- 原価差額
- -2億3500万
- 退職給付制度改定益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本剰余金
- 271億6000万
2009年3月
- 減価償却費 - インド
- -
- 原価差額
- -3100万
- 退職給付制度改定益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -100万
- 資本剰余金
- 271億5400万
2010年3月
- 減価償却費 - インド
- -
- 原価差額
- -9億4300万
- 退職給付制度改定益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 資本剰余金
- 271億5400万
2011年3月
- 減価償却費 - インド
- -
- 原価差額
- -1億5600万
- 退職給付制度改定益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -11億100万
- 資本剰余金
- 271億5400万
2012年3月
- 減価償却費 - インド
- -
- 原価差額
- -3億3800万
- 退職給付制度改定益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本剰余金
- 271億5400万
2013年3月
- 減価償却費 - インド
- 6億9200万
- 原価差額
- -3億5300万
- 退職給付制度改定益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本剰余金
- 271億5400万
2014年3月
- 減価償却費 - インド
- 9億9900万
- 原価差額
- -
- 退職給付制度改定益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本剰余金
- 271億5400万
2015年3月
- 減価償却費 - インド
- 12億3400万
- 原価差額
- -
- 退職給付制度改定益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本剰余金
- 271億5400万
2016年3月
- 減価償却費 - インド
- 10億3200万
- 原価差額
- -
- 退職給付制度改定益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本剰余金
- 188億9600万
2017年3月
- 減価償却費 - インド
- 10億1800万
- 原価差額
- -
- 退職給付制度改定益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本剰余金
- 144億2100万
2018年3月
- 減価償却費 - インド
- 11億9300万
- 原価差額
- -
- 退職給付制度改定益
- 7億6000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本剰余金
- 132億3200万
2019年3月
- 減価償却費 - インド
- 15億3000万
- 原価差額
- -
- 退職給付制度改定益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本剰余金
- 223億4200万
2020年3月
- 減価償却費 - インド
- 20億3600万
- 原価差額
- -
- 退職給付制度改定益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本剰余金
- 224億3800万
2021年3月
- 減価償却費 - インド
- 22億1300万
- 原価差額
- -
- 退職給付制度改定益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本剰余金
- 210億8100万
2022年3月
- 減価償却費 - インド
- 24億8600万
- 原価差額
- -
- 退職給付制度改定益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本剰余金
- 212億7700万
2023年3月
- 減価償却費 - インド
- 29億500万
- 原価差額
- -
- 退職給付制度改定益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本剰余金
- 210億5600万
2024年3月
- 減価償却費 - インド
- -
- 原価差額
- -
- 退職給付制度改定益
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本剰余金
- 199億5300万