神東塗料(4615)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億6400万
- 2009年3月31日 -2.27%
- 2億5800万
- 2010年3月31日 +3.88%
- 2億6800万
- 2011年3月31日 +72.39%
- 4億6200万
- 2012年3月31日 -8.23%
- 4億2400万
- 2013年3月31日 -9.2%
- 3億8500万
- 2014年3月31日 -12.47%
- 3億3700万
- 2015年3月31日 -11.57%
- 2億9800万
- 2016年3月31日 -16.11%
- 2億5000万
- 2017年3月31日 -5.2%
- 2億3700万
- 2018年3月31日 +12.66%
- 2億6700万
- 2019年3月31日 +19.1%
- 3億1800万
- 2020年3月31日 +7.86%
- 3億4300万
- 2021年3月31日 -32.65%
- 2億3100万
- 2022年3月31日 +3.46%
- 2億3900万
- 2023年3月31日 -22.18%
- 1億8600万
- 2024年3月31日 -11.29%
- 1億6500万
- 2025年3月31日 -23.64%
- 1億2600万
個別
- 2008年3月31日
- 2億5100万
- 2009年3月31日 -1.2%
- 2億4800万
- 2010年3月31日 +4.44%
- 2億5900万
- 2011年3月31日 +75.68%
- 4億5500万
- 2012年3月31日 -8.13%
- 4億1800万
- 2013年3月31日 -9.33%
- 3億7900万
- 2014年3月31日 -12.66%
- 3億3100万
- 2015年3月31日 -12.99%
- 2億8800万
- 2016年3月31日 -18.4%
- 2億3500万
- 2017年3月31日 -4.26%
- 2億2500万
- 2018年3月31日 +14.22%
- 2億5700万
- 2019年3月31日 +20.62%
- 3億1000万
- 2020年3月31日 +8.39%
- 3億3600万
- 2021年3月31日 -34.52%
- 2億2000万
- 2022年3月31日 +4.09%
- 2億2900万
- 2023年3月31日 -23.14%
- 1億7600万
- 2024年3月31日 -11.93%
- 1億5500万
- 2025年3月31日 -24.52%
- 1億1700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法によっております。
なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2025/06/30 11:03 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2025/06/30 11:03
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 工具、器具及び備品 5 百万円 0 百万円 無形固定資産 0 百万円 - 百万円 その他 16 百万円 35 百万円 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 2 無形固定資産の当事業年度増加額の主なもの2025/06/30 11:03
- #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2025/06/30 11:03
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(百万円) 有形固定資産 16,651 16,578 無形固定資産 155 117
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)」に記載した内容と同一であります。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2025/06/30 11:03
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(百万円) 有形固定資産 16,924 16,873 無形固定資産 165 126
当社及び連結子会社は、当連結会計年度末における固定資産のうち減損の兆候がある資産または資産グループについて回収可能価額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上することとしております。また、回収可能価額は使用価値と正味売却価額のいずれか高い金額としております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有価証券の評価基準及び評価方法
①子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
②その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2025/06/30 11:03