今後の見通しといたしましては、わが国経済は、消費税増税の影響は脱しつつあり、昨今の原油価格の下落によるメリットも期待できるものの、円安基調の中で輸入原材料価格の上昇リスクもあり、先行き不透明感が払拭できない状況にあります。
このような状況に対し、当社グループといたしましては、製品拡販に加え、不採算品目の削減、諸経費の節減や全部門にわたる合理化・コストダウン、原材料購入価格の抑制を引き続き徹底するとともに、新製品の開発、戦略的設備投資の選別実施など、事業の選択と集中に各部門が一体となって鋭意努力を図り、収益力強化に努めてまいります。
また、中期経営基本計画に基づき、従業員の意欲・能力の向上、海外事業の推進、グループ連携の強化にも取り組んでまいります。
更に、事業活動の全般における内部統制システム、コンプライアンスについては、引き続き、体制の整備拡充に注力し、グループ全体で遵守・徹底を図る所存であります。