固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～45年
機械及び装置 8年
その他 3～15年
(2)無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2019/02/22 16:00

#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成28年12月1日至平成29年11月30日)	当連結会計年度 (自平成29年12月1日至平成30年11月30日)
工具、器具及び備品	6,437千円	-千円

2019/02/22 16:00

#5 固定資産譲渡損の注記

固定資産譲渡損
土地の無償譲渡による損失であります。2019/02/22 16:00

#6 担保に供している資産の注記

(1)担保資産

	前事業年度(平成29年11月30日)	当事業年度(平成30年11月30日)
有形固定資産	893,499千円	887,449千円
投資有価証券	51,150	53,235

(2)担保付債務

2019/02/22 16:00

#7 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※2.有形固定資産の減価償却累計額

2019/02/22 16:00

#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)

2019/02/22 16:00

#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動による資金の減少は77百万円(前連結会計年度は83百万円の減少)となりました。これは主に生産設備の増強・維持更新のための有形固定資産の取得による支出82百万円等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2019/02/22 16:00

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～45年
機械装置及び運搬具 4～8年
その他 3～15年
ロ無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2019/02/22 16:00