4095 日本パーカライジング

時価

1714億円

PER 予

11.47倍

2010年以降

7.81-21.06倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.6-1.81倍
（2010-2024年）

3.09%

ROE 予

6.95%

ROA 予

4.82%

減価償却累計額、持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高、その他他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却累計額	持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高	その他	剰余金の配当	環境対策引当金繰入額	不動産賃貸費用
2008/03	-24億	-	78.7億	-	-	56百万
2009/03	-24.9億赤拡	-	47.3億 -39.9%	-	-	-
2010/03	-26.5億赤拡	-	49億 +3.6%	-	-	-
2011/03	-27.9億赤拡	-	73.8億 +50.7%	-	-	-
2012/03	-29.9億赤拡	-	72.9億 -1.2%	-	-	-
2013/03	-31.1億赤拡	-	92.6億 +26.9%	-12.1億	-	-
2014/03	-	-	106億 +14.2%	-16.7億赤拡	48百万	-
2015/03	-	-	123億 +16.2%	-18.9億赤拡	90百万 +87.5%	-
2016/03	-	-	121億 -1.8%	-18.9億 ±0%	-	-
2017/03	-	-	92.2億 -23.6%	-24億赤拡	-	-
2018/03	-	-	120億 +30.6%	-24.7億赤拡	-	-
2019/03	-	-	84.6億 -29.8%	-29.7億赤拡	-	-
2020/03	-	-	80.1億 -5.3%	-26.5億赤縮	-	-
2021/03	-	-	89.1億 +11.2%	-29.6億赤拡	-	-
2022/03	-	-94百万	89.1億 +0.1%	-31.8億赤拡	-	-
2023/03	-	-	87.5億 -1.8%	-54.9億赤拡	-	-
2024/03	-	-	120億 +37.1%	-46.2億赤縮	-	-

2008年3月

減価償却累計額: -24億400万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
その他: 78億7000万
剰余金の配当: -
環境対策引当金繰入額: -
不動産賃貸費用: 5600万

2009年3月

減価償却累計額: -24億8700万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
その他: 47億2600万
剰余金の配当: -
環境対策引当金繰入額: -
不動産賃貸費用: -

2010年3月

減価償却累計額: -26億4600万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
その他: 48億9600万
剰余金の配当: -
環境対策引当金繰入額: -
不動産賃貸費用: -

2011年3月

減価償却累計額: -27億9300万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
その他: 73億7700万
剰余金の配当: -
環境対策引当金繰入額: -
不動産賃貸費用: -

2012年3月

減価償却累計額: -29億8700万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
その他: 72億9200万
剰余金の配当: -
環境対策引当金繰入額: -
不動産賃貸費用: -

2013年3月

減価償却累計額: -31億600万
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
その他: 92億5600万
剰余金の配当: -12億1400万
環境対策引当金繰入額: -
不動産賃貸費用: -

2014年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
その他: 105億7400万
剰余金の配当: -16億6900万
環境対策引当金繰入額: 4800万
不動産賃貸費用: -

2015年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
その他: 122億8600万
剰余金の配当: -18億9200万
環境対策引当金繰入額: 9000万
不動産賃貸費用: -

2016年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
その他: 120億6700万
剰余金の配当: -18億9200万
環境対策引当金繰入額: -
不動産賃貸費用: -

2017年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
その他: 92億2400万
剰余金の配当: -23億9800万
環境対策引当金繰入額: -
不動産賃貸費用: -

2018年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
その他: 120億4800万
剰余金の配当: -24億7300万
環境対策引当金繰入額: -
不動産賃貸費用: -

2019年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
その他: 84億5700万
剰余金の配当: -29億6800万
環境対策引当金繰入額: -
不動産賃貸費用: -

2020年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
その他: 80億1200万
剰余金の配当: -26億4900万
環境対策引当金繰入額: -
不動産賃貸費用: -

2021年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
その他: 89億700万
剰余金の配当: -29億5900万
環境対策引当金繰入額: -
不動産賃貸費用: -

2022年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -9400万
その他: 89億1300万
剰余金の配当: -31億8000万
環境対策引当金繰入額: -
不動産賃貸費用: -

2023年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
その他: 87億5400万
剰余金の配当: -54億8700万
環境対策引当金繰入額: -
不動産賃貸費用: -

2024年3月

減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う利益剰余金減少高: -
その他: 120億600万
剰余金の配当: -46億2100万
環境対策引当金繰入額: -
不動産賃貸費用: -