建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 126億1400万
- 2009年3月31日 +15.82%
- 146億900万
- 2010年3月31日 +0.2%
- 146億3800万
- 2011年3月31日 +1.36%
- 148億3700万
- 2012年3月31日 +1.25%
- 150億2200万
- 2013年3月31日 -0.44%
- 149億5600万
- 2014年3月31日 -70.21%
- 44億5600万
- 2015年3月31日 +19.21%
- 53億1200万
- 2016年3月31日 -1.86%
- 52億1300万
- 2017年3月31日 -2.97%
- 50億5800万
- 2018年3月31日 +49.57%
- 75億6500万
- 2019年3月31日 +7.44%
- 81億2800万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1 帳簿価額には、建設仮勘定は含まれておりません。2023/06/29 16:21
2 賃貸中の土地1,709百万円(34千㎡)、建物及び構築物等1,077百万円が含まれております。
3 生産能力に重要な影響を及ぼす休止資産はありません。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
主な耐用年数は下記のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2023/06/29 16:21 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益は、次のとおりであります。2023/06/29 16:21
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) 建物及び構築物 - 百万円 10 百万円 機械装置及び運搬具 16 25 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除売却損は、次のとおりであります。2023/06/29 16:21
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) 建物及び構築物 20 百万円 251 百万円 機械装置及び運搬具 14 125 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- ①減損損失を認識した主な資産2023/06/29 16:21
②減損損失の認識に至った経緯場所 用途 種類 減損損失 米国 その他 のれん 209百万円 メキシコ 事業用資産 建物 43
当社子会社であるデラミンUS株式会社に係るのれんについては、経営環境の変化により当初想定していた収益が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主な耐用年数は下記のとおりであります。2023/06/29 16:21
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~15年