日本パーカライジング(4095)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 18億8500万
- 2009年3月31日 +1.06%
- 19億500万
- 2010年3月31日 -3.31%
- 18億4200万
- 2010年12月31日 -9.72%
- 16億6300万
- 2011年3月31日 +12.21%
- 18億6600万
- 2011年6月30日 -1.77%
- 18億3300万
- 2011年9月30日 +0.93%
- 18億5000万
- 2011年12月31日 +1.89%
- 18億8500万
- 2012年3月31日 -2.07%
- 18億4600万
- 2012年6月30日 +37.43%
- 25億3700万
- 2012年9月30日 -4.97%
- 24億1100万
- 2012年12月31日 -1.53%
- 23億7400万
- 2013年3月31日 +4%
- 24億6900万
- 2013年6月30日 +25.72%
- 31億400万
- 2013年9月30日 -7.96%
- 28億5700万
- 2013年12月31日 -4.38%
- 27億3200万
- 2014年3月31日 -1.28%
- 26億9700万
- 2014年6月30日 -39.08%
- 16億4300万
- 2014年9月30日 -4.63%
- 15億6700万
- 2014年12月31日 +1.02%
- 15億8300万
- 2015年3月31日 +2.08%
- 16億1600万
- 2015年6月30日 -4.15%
- 15億4900万
- 2015年9月30日 -6.33%
- 14億5100万
- 2015年12月31日 -8.89%
- 13億2200万
- 2016年3月31日 +6.88%
- 14億1300万
- 2016年6月30日 -7.93%
- 13億100万
- 2016年9月30日 -10.99%
- 11億5800万
- 2016年12月31日 -3.97%
- 11億1200万
- 2017年3月31日 +6.65%
- 11億8600万
- 2017年6月30日 +0.59%
- 11億9300万
- 2017年9月30日 +8.21%
- 12億9100万
- 2017年12月31日 +0.93%
- 13億300万
- 2018年3月31日 +6.68%
- 13億9000万
- 2018年6月30日 +6.26%
- 14億7700万
- 2018年9月30日 -4.81%
- 14億600万
- 2018年12月31日 -0.21%
- 14億300万
- 2019年3月31日 +64.43%
- 23億700万
- 2019年6月30日 ±0%
- 23億700万
- 2019年9月30日 -4.2%
- 22億1000万
- 2019年12月31日 +4.07%
- 23億
- 2020年3月31日 +8.22%
- 24億8900万
- 2020年6月30日 -3.37%
- 24億500万
- 2020年9月30日 +3.28%
- 24億8400万
- 2020年12月31日 -1.45%
- 24億4800万
- 2021年3月31日 -1.55%
- 24億1000万
- 2021年6月30日 +3.65%
- 24億9800万
- 2021年9月30日 +0.12%
- 25億100万
- 2021年12月31日 -0.8%
- 24億8100万
- 2022年3月31日 +0.28%
- 24億8800万
- 2022年6月30日 +5.95%
- 26億3600万
- 2022年9月30日 +6.34%
- 28億300万
- 2022年12月31日 -1.39%
- 27億6400万
- 2023年3月31日 -16.61%
- 23億500万
- 2023年6月30日 +1.04%
- 23億2900万
- 2023年9月30日 +2.75%
- 23億9300万
- 2023年12月31日 -29%
- 16億9900万
- 2024年3月31日 +41.08%
- 23億9700万
- 2024年6月30日 +11.89%
- 26億8200万
- 2024年9月30日 -1.83%
- 26億3300万
- 2024年12月31日 -6.46%
- 24億6300万
- 2025年3月31日 +89.65%
- 46億7100万
- 2025年9月30日 +0.04%
- 46億7300万
- 2025年12月31日 +1.67%
- 47億5100万
個別
- 2008年3月31日
- 9200万
- 2009年3月31日 -7.61%
- 8500万
- 2010年3月31日 +2.35%
- 8700万
- 2011年3月31日 +2.3%
- 8900万
- 2012年3月31日 +3.37%
- 9200万
- 2013年3月31日 -13.04%
- 8000万
- 2014年3月31日 -7.5%
- 7400万
- 2015年3月31日 +31.08%
- 9700万
- 2016年3月31日 +12.37%
- 1億900万
- 2017年3月31日 -4.59%
- 1億400万
- 2018年3月31日 +156.73%
- 2億6700万
- 2019年3月31日 -10.86%
- 2億3800万
- 2020年3月31日 -10.92%
- 2億1200万
- 2021年3月31日 +23.11%
- 2億6100万
- 2022年3月31日 -15.33%
- 2億2100万
- 2023年3月31日 +18.1%
- 2億6100万
- 2024年3月31日 -11.88%
- 2億3000万
- 2025年3月31日 +30%
- 2億9900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
主な耐用年数は下記のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2025/06/26 16:11 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 資産の部2025/06/26 16:11
資産合計は、前連結会計年度末と比較し25億69百万円減少し2,672億50百万円となりました。流動資産は86億43百万円減少いたしました。主な要因は、現金及び預金が123億73百万円減少し、一方で受取手形、売掛金及び契約資産が14億20百万円増加したことによるものです。固定資産は60億73百万円増加いたしました。主な要因は、有形固定資産が49億94百万円、無形固定資産が22億74百万円それぞれ増加し、投資その他の資産が11億95百万円減少したことによるものです。
負債の部 - #3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書関係)2025/06/26 16:11
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「無形固定資産の取得による支出」は、金額的重要性が高まったため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示しておりました△670百万円は、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「無形固定資産の取得による支出」△618百万円及び「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」△52百万円として組み替えを行っております。 - #4 設備投資等の概要
- (注)1 有形固定資産及び無形固定資産への投資が含まれております。2025/06/26 16:11
2 設備投資資金は、主に自己資金を充当しております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2025/06/26 16:11
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2025/06/26 16:11
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。