4119 日本ピグメント HD

4119
2026/06/26
時価
89億円
PER 予
6.82倍
2010年以降
赤字-27.82倍
(2010-2026年)
PBR
0.4倍
2010年以降
0.17-0.61倍
(2010-2026年)
配当 予
1.77%
ROE 予
5.81%
ROA 予
2.86%
資料
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日本ピグメント HD(4119)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
20億759万
2009年3月31日 -10.97%
17億8743万
2010年3月31日 -7.68%
16億5025万
2011年3月31日 -6.51%
15億4287万
2012年3月31日 -6.52%
14億4233万
2013年3月31日 -6.1%
13億5432万
2014年3月31日 -3.7%
13億427万
2015年3月31日 -9.9%
11億7509万
2016年3月31日 -6.92%
10億9379万
2017年3月31日 -5.62%
10億3234万
2018年3月31日 -3.51%
9億9613万
2019年3月31日 +108.7%
20億7894万
2020年3月31日 -4.78%
19億7965万
2021年3月31日 -6.16%
18億5779万
2022年3月31日 -7.06%
17億2671万
2023年3月31日 -56.8%
7億4587万
2024年3月31日 +13.79%
8億4870万
2025年3月31日 -97.16%
2409万
2026年3月31日 -6.99%
2240万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、株式会社PLASiST及び在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として3年間で均等償却する方法を採用しております。
2026/06/26 13:08
#2 固定資産除売却損の注記(連結)
※5 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物28千円0千円
機械装置及び運搬具835 〃394 〃
2026/06/26 13:08
#3 担保に供している資産の注記(連結)
(1) 下記の有形固定資産について工場財団抵当権を設定しております。
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
建物及び構築物364,444千円277,705千円
機械装置及び運搬具367,321 〃235,495 〃
上記の担保資産に対する債務
2026/06/26 13:08
#4 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
場所用途種類金額(千円)
日本ピグメント㈱埼玉川本工場(埼玉県深谷市)生産設備建物及び構築物392,004
機械装置及び運搬具342,582
工具、器具及び備品17,249
土地904,186
無形固定資産その他2,247
㈱PLASiST(千葉県市原市)社宅建物及び構築物10,653
合 計1,668,923
当社グループは、原則として独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位によって資産のグルーピングを行っております。埼玉川本工場の固定資産につきまして、事業環境の悪化に伴う収益性の低下により、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を特別損失に計上しております。㈱PLASiSTにつきましては所有する社宅を解体する意思決定をおこなったため、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を特別損失に計上しております。なお、回収可能価額には、外部機関から入手した土地の不動産鑑定評価額等を基礎として算定された正味売却価額を用いております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
2026/06/26 13:08
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産……定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として3年間で均等償却する方法を採用しております。
(2) 無形固定資産……定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
3 引当金の計上基準
賞与引当金
2026/06/26 13:08

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