持分法による投資損益(△は益)、商品売上原価、長期借入れによる収入他2件
2008年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -16億6000万
- 商品売上原価
- 985億7900万
- 長期借入れによる収入
- 248億5800万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2009年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -18億3200万
- 商品売上原価
- 901億1900万
- 長期借入れによる収入
- 581億9200万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2010年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -21億6500万
- 商品売上原価
- 682億2000万
- 長期借入れによる収入
- 1050億8700万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2011年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -19億9900万
- 商品売上原価
- 601億7700万
- 長期借入れによる収入
- 127億9300万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2012年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -25億400万
- 商品売上原価
- 462億3000万
- 長期借入れによる収入
- 356億1800万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -6億3500万
2013年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -23億4800万
- 商品売上原価
- 422億7400万
- 長期借入れによる収入
- 339億3900万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2013年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -19億1600万
- 商品売上原価
- 315億9300万
- 長期借入れによる収入
- 359億8100万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2014年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -30億1400万
- 商品売上原価
- -
- 長期借入れによる収入
- 442億400万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2015年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -27億3500万
- 商品売上原価
- -
- 長期借入れによる収入
- 624億4000万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2016年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -32億6600万
- 商品売上原価
- -
- 長期借入れによる収入
- 300億6900万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2017年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -40億6900万
- 商品売上原価
- -
- 長期借入れによる収入
- 448億2300万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2018年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -38億4500万
- 商品売上原価
- -
- 長期借入れによる収入
- 606億2700万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2019年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -24億7500万
- 商品売上原価
- -
- 長期借入れによる収入
- 402億5000万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2020年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -7億7100万
- 商品売上原価
- -
- 長期借入れによる収入
- 421億500万
- 負ののれん発生益
- -12億9500万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
2021年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -29億4300万
- 商品売上原価
- -
- 長期借入れによる収入
- 890億7000万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
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2022年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -23億6800万
- 商品売上原価
- -
- 長期借入れによる収入
- 1279億1300万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
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2023年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -27億3400万
- 商品売上原価
- -
- 長期借入れによる収入
- 887億4700万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
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