持分法による投資損益(△は益)、災害損失引当金戻入額、特許権他3件
2008年3月
2009年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -18億3200万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 特許権
- 900万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ポリマ
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -76億200万
- 剰余金の配当
- -
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -23億4800万
- 災害損失引当金戻入額
- 13億800万
- 特許権
- 2800万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ポリマ
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 剰余金の配当
- -45億8300万
2013年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -19億1600万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 特許権
- 1億2000万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ポリマ
- 32億9300万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 剰余金の配当
- -54億9600万
2014年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -30億1400万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 特許権
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ポリマ
- 31億9500万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 剰余金の配当
- -56億3400万
2015年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -27億3500万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 特許権
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ポリマ
- 29億1500万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 剰余金の配当
- -67億3300万
2016年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -32億6600万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 特許権
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ポリマ
- 37億7700万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 剰余金の配当
- -75億8500万
2017年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -40億6900万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 特許権
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ポリマ
- 42億3400万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 剰余金の配当
- -113億7600万
2018年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -38億4500万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 特許権
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ポリマ
- 45億8700万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 剰余金の配当
- -113億7500万
2019年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -24億7500万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 特許権
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ポリマ
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 剰余金の配当
- -118億4900万
2020年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -7億7100万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 特許権
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ポリマ
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 剰余金の配当
- -85億3100万
2021年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -29億4300万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 特許権
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ポリマ
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 剰余金の配当
- -94億7900万
2022年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -23億6800万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 特許権
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ポリマ
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 剰余金の配当
- -94億7900万
2023年12月
- 持分法による投資損益(△は益)
- -27億3400万
- 災害損失引当金戻入額
- -
- 特許権
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ポリマ
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 剰余金の配当
- -94億7800万