4631 DIC

時価

2912億円

PER 予

28.98倍

2009年以降

赤字-109.88倍
（2009-2023年）

0.77倍

2009年以降

0.54-14.1倍
（2009-2023年）

3.27%

ROE 予

2.64%

ROA 予

0.79%

持分法による投資損益（△は益）、国庫補助金等圧縮積立金の積立、棚卸資産の増減額（△は増加）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法による投資損益（△は益）	国庫補助金等圧縮積立金の積立	棚卸資産の増減額（△は増加）	減価償却費 - アプリケーションマテリアルズ	資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額	特別損失計
2008/03	-16.6億	49百万	-84.4億	-	-	111億
2009/03	-18.3億赤拡	8百万 -83.7%	-82.3億赤縮	-	-	103億 -7.1%
2010/03	-21.7億赤拡	-	208億黒転	-	-	130億 +25.6%
2011/03	-20億赤縮	-	-81.3億赤転	-	692百万	106億 -18.4%
2012/03	-25億赤拡	-	-87.3億赤拡	-	-	75.8億 -28.3%
2013/03	-23.5億赤縮	-	54.6億黒転	-	-	49.4億 -34.9%
2013/12	-19.2億赤縮	-	6.94億 -87.3%	45.9億	-	83.7億 +69.5%
2014/12	-30.1億赤拡	-	-15.9億赤転	64.6億 +40.8%	-	61.8億 -26.1%
2015/12	-27.4億赤縮	-	19.4億黒転	64.1億 -0.8%	-	89億 +43.8%
2016/12	-32.7億赤拡	-	-8.28億赤転	22.5億 -64.9%	-	68.2億 -23.3%
2017/12	-40.7億赤拡	-	-97.4億赤拡	20.1億 -10.8%	-	42.4億 -37.8%
2018/12	-38.5億赤縮	-	-145億赤拡	21.5億 +7.1%	-	44.8億 +5.7%
2019/12	-24.8億赤縮	-	46.1億黒転	-	-	111億 +146.7%
2020/12	-7.71億赤縮	-	102億 +120.2%	-	-	184億 +66.4%
2021/12	-29.4億赤拡	-	-343億赤転	-	-	129億 -29.9%
2022/12	-23.7億赤縮	-	-555億赤拡	-	-	75.9億 -41.2%
2023/12	-27.3億赤拡	-	591億黒転	-	-	406億 +434.8%

2008年3月

持分法による投資損益（△は益）: -16億6000万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: 4900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -84億4000万
減価償却費 - アプリケーションマテリアルズ: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
特別損失計: 111億500万

2009年3月

持分法による投資損益（△は益）: -18億3200万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: 800万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -82億2500万
減価償却費 - アプリケーションマテリアルズ: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
特別損失計: 103億1500万

2010年3月

持分法による投資損益（△は益）: -21億6500万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 208億1900万
減価償却費 - アプリケーションマテリアルズ: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
特別損失計: 129億5800万

2011年3月

持分法による投資損益（△は益）: -19億9900万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -81億3300万
減価償却費 - アプリケーションマテリアルズ: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 6億9200万
特別損失計: 105億7800万

2012年3月

持分法による投資損益（△は益）: -25億400万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -87億3200万
減価償却費 - アプリケーションマテリアルズ: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
特別損失計: 75億8300万

2013年3月

持分法による投資損益（△は益）: -23億4800万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 54億6400万
減価償却費 - アプリケーションマテリアルズ: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
特別損失計: 49億3700万

2013年12月

持分法による投資損益（△は益）: -19億1600万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 6億9400万
減価償却費 - アプリケーションマテリアルズ: 45億8900万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
特別損失計: 83億6600万

2014年12月

持分法による投資損益（△は益）: -30億1400万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -15億9300万
減価償却費 - アプリケーションマテリアルズ: 64億6200万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
特別損失計: 61億8400万

2015年12月

持分法による投資損益（△は益）: -27億3500万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 19億4000万
減価償却費 - アプリケーションマテリアルズ: 64億1300万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
特別損失計: 88億9500万

2016年12月

持分法による投資損益（△は益）: -32億6600万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -8億2800万
減価償却費 - アプリケーションマテリアルズ: 22億4900万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
特別損失計: 68億2100万

2017年12月

持分法による投資損益（△は益）: -40億6900万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -97億4200万
減価償却費 - アプリケーションマテリアルズ: 20億600万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
特別損失計: 42億4300万

2018年12月

持分法による投資損益（△は益）: -38億4500万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -145億1600万
減価償却費 - アプリケーションマテリアルズ: 21億4800万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
特別損失計: 44億8300万

2019年12月

持分法による投資損益（△は益）: -24億7500万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 46億1400万
減価償却費 - アプリケーションマテリアルズ: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
特別損失計: 110億6100万

2020年12月

持分法による投資損益（△は益）: -7億7100万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 101億5800万
減価償却費 - アプリケーションマテリアルズ: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
特別損失計: 184億300万

2021年12月

持分法による投資損益（△は益）: -29億4300万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -343億4800万
減価償却費 - アプリケーションマテリアルズ: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
特別損失計: 128億9700万

2022年12月

持分法による投資損益（△は益）: -23億6800万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -555億2100万
減価償却費 - アプリケーションマテリアルズ: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
特別損失計: 75億8600万

2023年12月

持分法による投資損益（△は益）: -27億3400万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 591億100万
減価償却費 - アプリケーションマテリアルズ: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
特別損失計: 405億7000万