4631 DIC

時価

2912億円

PER 予

28.98倍

2009年以降

赤字-109.88倍
（2009-2023年）

0.77倍

2009年以降

0.54-14.1倍
（2009-2023年）

3.27%

ROE 予

2.64%

ROA 予

0.79%

持分法による投資損益（△は益）、国庫補助金等圧縮積立金の積立、棚卸資産の増減額（△は増加）他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法による投資損益（△は益）	国庫補助金等圧縮積立金の積立	棚卸資産の増減額（△は増加）	借地権	顧客関連資産	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
2008/03	-16.6億	49百万	-84.4億	66百万	-	-
2009/03	-18.3億赤拡	8百万 -83.7%	-82.3億赤縮	66百万 ±0%	-	-76億
2010/03	-21.7億赤拡	-	208億黒転	66百万 ±0%	-	-
2011/03	-20億赤縮	-	-81.3億赤転	71百万 +7.6%	-	-
2012/03	-25億赤拡	-	-87.3億赤拡	71百万 ±0%	-	-
2013/03	-23.5億赤縮	-	54.6億黒転	21百万 -70.4%	-	-
2013/12	-19.2億赤縮	-	6.94億 -87.3%	21百万 ±0%	-	-
2014/12	-30.1億赤拡	-	-15.9億赤転	17百万 -19%	-	-
2015/12	-27.4億赤縮	-	19.4億黒転	-	-	-
2016/12	-32.7億赤拡	-	-8.28億赤転	-	-	-
2017/12	-40.7億赤拡	-	-97.4億赤拡	-	8.74億	-
2018/12	-38.5億赤縮	-	-145億赤拡	-	33.6億 +284.3%	-
2019/12	-24.8億赤縮	-	46.1億黒転	-	26.7億 -20.4%	-
2020/12	-7.71億赤縮	-	102億 +120.2%	-	28.5億 +6.7%	-
2021/12	-29.4億赤拡	-	-343億赤転	-	31.1億 +8.9%	-
2022/12	-23.7億赤縮	-	-555億赤拡	-	96.1億 +209.3%	-
2023/12	-27.3億赤拡	-	591億黒転	-	-	-

2008年3月

持分法による投資損益（△は益）: -16億6000万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: 4900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -84億4000万
借地権: 6600万
顧客関連資産: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2009年3月

持分法による投資損益（△は益）: -18億3200万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: 800万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -82億2500万
借地権: 6600万
顧客関連資産: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -76億200万

2010年3月

持分法による投資損益（△は益）: -21億6500万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 208億1900万
借地権: 6600万
顧客関連資産: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2011年3月

持分法による投資損益（△は益）: -19億9900万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -81億3300万
借地権: 7100万
顧客関連資産: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2012年3月

持分法による投資損益（△は益）: -25億400万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -87億3200万
借地権: 7100万
顧客関連資産: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2013年3月

持分法による投資損益（△は益）: -23億4800万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 54億6400万
借地権: 2100万
顧客関連資産: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2013年12月

持分法による投資損益（△は益）: -19億1600万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 6億9400万
借地権: 2100万
顧客関連資産: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2014年12月

持分法による投資損益（△は益）: -30億1400万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -15億9300万
借地権: 1700万
顧客関連資産: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2015年12月

持分法による投資損益（△は益）: -27億3500万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 19億4000万
借地権: -
顧客関連資産: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2016年12月

持分法による投資損益（△は益）: -32億6600万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -8億2800万
借地権: -
顧客関連資産: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2017年12月

持分法による投資損益（△は益）: -40億6900万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -97億4200万
借地権: -
顧客関連資産: 8億7400万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2018年12月

持分法による投資損益（△は益）: -38億4500万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -145億1600万
借地権: -
顧客関連資産: 33億5900万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2019年12月

持分法による投資損益（△は益）: -24億7500万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 46億1400万
借地権: -
顧客関連資産: 26億7400万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2020年12月

持分法による投資損益（△は益）: -7億7100万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 101億5800万
借地権: -
顧客関連資産: 28億5300万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2021年12月

持分法による投資損益（△は益）: -29億4300万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -343億4800万
借地権: -
顧客関連資産: 31億700万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2022年12月

持分法による投資損益（△は益）: -23億6800万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -555億2100万
借地権: -
顧客関連資産: 96億900万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2023年12月

持分法による投資損益（△は益）: -27億3400万
国庫補助金等圧縮積立金の積立: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 591億100万
借地権: -
顧客関連資産: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -