DIC（4631）ののれんの推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 676億5400万
2009年3月31日 -96.7%: 22億3300万
2010年3月31日 -23.69%: 17億400万
2010年12月31日 +18.31%: 20億1600万
2011年3月31日 -10.32%: 18億800万
2011年6月30日 -1.71%: 17億7700万
2011年9月30日 -4.05%: 17億500万
2011年12月31日 -12.32%: 14億9500万
2012年3月31日 -59.13%: 6億1100万
2012年6月30日 -1.31%: 6億300万
2012年9月30日 +10.78%: 6億6800万
2012年12月31日 +23.95%: 8億2800万
2013年3月31日 +48.19%: 12億2700万
2013年6月30日 -0.24%: 12億2400万
2013年9月30日 -6.05%: 11億5000万
2013年12月31日 +44.87%: 16億6600万
2014年3月31日 -5.46%: 15億7500万
2014年6月30日 +1.27%: 15億9500万
2014年9月30日 -4.08%: 15億3000万
2014年12月31日 -10.78%: 13億6500万
2015年3月31日 -8.06%: 12億5500万
2015年6月30日 -7.01%: 11億6700万
2015年9月30日 -11.74%: 10億3000万
2015年12月31日 -12.04%: 9億600万
2016年3月31日 -14.46%: 7億7500万
2016年6月30日 -16.13%: 6億5000万
2016年9月30日 -13.85%: 5億6000万
2016年12月31日 -10.54%: 5億100万
2017年3月31日 -16.97%: 4億1600万
2017年6月30日 -17.79%: 3億4200万
2017年9月30日 -20.76%: 2億7100万
2017年12月31日 -26.57%: 1億9900万
2018年3月31日 -26.13%: 1億4700万
2018年6月30日 -32.65%: 9900万
2018年9月30日 -48.48%: 5100万
2018年12月31日 -33.33%: 3400万
2019年3月31日 -8.82%: 3100万
2019年6月30日 +999.99%: 8億5800万
2019年9月30日 -7.11%: 7億9700万
2019年12月31日 -4.39%: 7億6200万
2020年3月31日 -10.1%: 6億8500万
2020年6月30日 +31.24%: 8億9900万
2020年9月30日 -3.89%: 8億6400万
2020年12月31日 -5.21%: 8億1900万
2021年3月31日 +2.32%: 8億3800万
2021年6月30日 +999.99%: 173億1300万
2021年9月30日 +1.03%: 174億9100万
2021年12月31日 +15.39%: 201億8200万
2022年3月31日 +35.57%: 273億6000万
2022年6月30日 -8.13%: 251億3600万
2022年9月30日 +43.63%: 361億300万
2022年12月31日 -6.82%: 336億4100万
2023年3月31日 +0.3%: 337億4300万
2023年6月30日 +38.3%: 466億6700万
2023年9月30日 -10.33%: 418億4800万
2023年12月31日 -57.51%: 177億8200万
2024年3月31日 +2.88%: 182億9400万
2024年6月30日 +3.38%: 189億1300万
2024年9月30日 -10.31%: 169億6400万
2024年12月31日 +2.53%: 173億9400万
2025年3月31日 -4.94%: 165億3500万
2025年6月30日 -1.48%: 162億9000万
2025年9月30日 +0.71%: 164億600万
2025年12月31日 +4.47%: 171億4000万
2026年3月31日 -0.05%: 171億3100万

個別

2008年3月31日: 8900万
2009年3月31日 -32.58%: 6000万
2012年3月31日 -16.67%: 5000万
2013年3月31日 -26%: 3700万
2013年12月31日 -24.32%: 2800万
2023年12月31日 +999.99%: 11億4200万
2024年12月31日 -5.69%: 10億7700万
2025年12月31日 -6.13%: 10億1100万

有報情報

#1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）

(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない当社の新事業、総合研究所に係る費用です。
4.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失)

2024/05/15 14:04

#2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記（連結）

当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成していません。なお、第1四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりです。

	前第1四半期連結累計期間(自 2023年1月1日至 2023年3月31日)		当第1四半期連結累計期間(自 2024年1月1日至 2024年3月31日)
減価償却費	11,763	百万円	12,459	百万円
のれんの償却額	500		289

2024/05/15 14:04

#3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報（連結）

4.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失)

2024/05/15 14:04

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

EBITDA:親会社株主に帰属する四半期純利益+法人税等合計+支払利息-受取利息+減価償却費+のれん償却額
当第1四半期連結累計期間(2024年1月～3月)における当社グループの売上高は、前年同期比0.2%増の2,558億円でした。現地通貨ベースでは5.5%の減収となりました。世界経済は、米国や欧州ではインフレ圧力が少し弱まるなか、金融政策の見直しに対して慎重な姿勢が続いており、中国では景気の先行きについて、依然として不透明な状況となっています。この状況下、当社グループが注力する主な顧客業界の需要動向としては、電気・電子やディスプレイを中心とするデジタル分野のうち、ディスプレイ市場はパネルメーカーにおける稼働調整の動きにより需要が停滞した一方で、半導体市場は本格的な需要回復にはまだ時間を要するものの、回復基調が見られました。モビリティを中心とするインダストリアル分野※では、自動車市場での世界的な販売台数の回復に伴い、自動車向け材料はサプライチェーン上の余剰在庫の解消が進み、需要の回復が見られました。このようななか、当社グループの出荷動向に関しては、製品によって状況にばらつきがあるものの、エレクトロニクスやモビリティ関連の高付加価値製品は概ね回復傾向となり、パッケージ用インキも、海外ではインフレ圧力の弱まりによる消費財需要の戻りに伴い増加しました。また、円安による為替換算影響も売上高の増加要因となりました。

2024/05/15 14:04