当期純利益、環境対策引当金繰入額、退職給付に係る資産他2件
2008年3月
- 当期純利益
- 85億1400万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -16億6000万
2009年3月
- 当期純利益
- -15億8100万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -18億3200万
2010年3月
- 当期純利益
- 24億7800万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -21億6500万
2011年3月
- 当期純利益
- 42億7600万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -19億9900万
2012年3月
- 当期純利益
- 93億8800万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- 5億5100万
- 持分法による投資損益（△は益）
- -25億400万
2013年3月
- 当期純利益
- 138億7200万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -23億4800万
2013年12月
- 当期純利益
- -
- 環境対策引当金繰入額
- 19億9700万
- 退職給付に係る資産
- 158億2200万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -19億1600万
2014年12月
- 当期純利益
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 退職給付に係る資産
- 260億200万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -30億1400万
2015年12月
- 当期純利益
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 退職給付に係る資産
- 248億8500万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -27億3500万
2016年12月
- 当期純利益
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 退職給付に係る資産
- 280億7400万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -32億6600万
2017年12月
- 当期純利益
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 退職給付に係る資産
- 334億800万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -40億6900万
2018年12月
- 当期純利益
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 退職給付に係る資産
- 250億8900万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -38億4500万
2019年12月
- 当期純利益
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 退職給付に係る資産
- 443億3900万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -24億7500万
2020年12月
- 当期純利益
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 退職給付に係る資産
- 637億8400万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -7億7100万
2021年12月
- 当期純利益
- -
- 環境対策引当金繰入額
- 3億
- 退職給付に係る資産
- 697億1500万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -29億4300万
2022年12月
- 当期純利益
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 退職給付に係る資産
- 643億8300万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -23億6800万
2023年12月
- 当期純利益
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
- 退職給付に係る資産
- 789億6100万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 持分法による投資損益（△は益）
- -27億3400万