建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(付属設備を除く。)、工具:定額法
器具、備品:定率法
その他の有形固定資産:一部定額法によるものを除き、主として定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりである。
建物 8～50年
機械及び装置 8年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、引き続き通常の賃貸借処理に係る方法に準じた会計処理を適用している。2014/03/31 9:21

#2 固定資産処分損の注記

連結会計年度
機械装置412百万円、建物486百万円他である。
当連結会計年度

2014/03/31 9:21

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 前連結会計年度
土地及び建物の売却益2,010百万円他である。
当連結会計年度

2014/03/31 9:21

#4 有形固定資産等明細表（連結）

2014/03/31 9:21

#5 減損損失に関する注記（連結）

※5 当連結会計年度において、当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上した。

用途	種類	場所	金額(百万円)
工場資産	建物、土地、機械装置、その他	埼玉県幸手市	764
遊休資産	建物、機械装置、その他	千葉県市原市	23
合計			787

(減損損失を認識するに至った経緯)
工場資産については、回収可能価額が帳簿価額を下回った資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額した。

2014/03/31 9:21

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
国内連結会社は建物(付属設備を除く)については主として定額法、その他の有形固定資産については主として定率法、在外連結子会社は主として定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は次のとおりである。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び運搬具 3～11年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
国内連結会社及び在外連結子会社とも定額法を採用している。
(ハ)リース資産
国内連結会社は、所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用している。
在外連結子会社は、米国会計基準又は国際財務報告基準を基に処理を行っている。2014/03/31 9:21