#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: (イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法
2020/06/26 15:06
#2 固定資産の減価償却の方法: 定額法を採用しております。
なお、市場販売目的のソフトウエアについては、販売見込有効期間(3年)、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
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#3 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記しておりました「ソフトウエア仮勘定」及び「長期貸付金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「無形固定資産」の「その他」及び「投資その他の資産」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替を行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「ソフトウエア仮勘定」80百万円、「その他」60百万円及び「投資その他の資産」の「長期貸付金」52百万円、「その他」447百万円は、「無形固定資産」の「その他」141百万円、「投資その他の資産」の「その他」499百万円として組み替えております。
2020/06/26 15:06
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。
なお、市場販売目的のソフトウエアについては、販売見込有効期間(3年)、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び運搬具 4～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、市場販売目的のソフトウエアについては、販売見込有効期間(3年)、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2020/06/26 15:06