有価証券報告書-第186期(2023/01/01-2023/12/31)
②戦略
当社は、当企業グループのサステナビリティ推進の基本戦略を「事業を通じて地球環境と社会の持続可能性の向上に貢献するとともに、自らの持続的成長を実現する」としており、これに基づいた多様な施策を実施達成することで、当企業グループの経済価値と社会価値を示し、企業価値の向上を図ります。
この基本戦略に基づいて、経営として取り組む重要課題(マテリアリティ)を特定し、これらを中長期の経営計画に反映させることで、多様なサステナビリティ施策を計画、遂行しております。
当企業グループの「5つの重要課題」は、2018~2027年度を対象期間とした長期構想「Scientific Innovation Chain 2027」(SIC27)に合わせて策定され、2018年度に運用を始めました。その後、前中期経営計画SIC-Ⅱ期間(2021~2023年度)の開始に合わせてKPI/目標の見直しを図りました。
(「5つの重要課題」の策定プロセス)

なお、2024年度は、商号・理念体系変更に伴う新たな中期経営計画「artience2027」に連動した、新たな重要課題の策定を計画しております。
(経営として取り組む重要課題)
当企業グループは、経営として取り組む重要課題(マテリアリティ)を「1.お客様の期待を超える価値を提供し、社会に貢献する」、「2.革新的技術を通じて環境と共生する」、「3.サプライチェーンと共存共栄を図り、ステークホルダーの信頼に応える」、「4.社員を大切にして幸せや働きがいを追求する」、「5.信頼を支える堅実な企業基盤を築く」の5つに整理しております。
それぞれの重要課題について、想定したバウンダリー(影響の範囲)を設定し、実行項目を掲げております。
当社は、当企業グループのサステナビリティ推進の基本戦略を「事業を通じて地球環境と社会の持続可能性の向上に貢献するとともに、自らの持続的成長を実現する」としており、これに基づいた多様な施策を実施達成することで、当企業グループの経済価値と社会価値を示し、企業価値の向上を図ります。
この基本戦略に基づいて、経営として取り組む重要課題(マテリアリティ)を特定し、これらを中長期の経営計画に反映させることで、多様なサステナビリティ施策を計画、遂行しております。
当企業グループの「5つの重要課題」は、2018~2027年度を対象期間とした長期構想「Scientific Innovation Chain 2027」(SIC27)に合わせて策定され、2018年度に運用を始めました。その後、前中期経営計画SIC-Ⅱ期間(2021~2023年度)の開始に合わせてKPI/目標の見直しを図りました。
(「5つの重要課題」の策定プロセス)

なお、2024年度は、商号・理念体系変更に伴う新たな中期経営計画「artience2027」に連動した、新たな重要課題の策定を計画しております。
(経営として取り組む重要課題)
当企業グループは、経営として取り組む重要課題(マテリアリティ)を「1.お客様の期待を超える価値を提供し、社会に貢献する」、「2.革新的技術を通じて環境と共生する」、「3.サプライチェーンと共存共栄を図り、ステークホルダーの信頼に応える」、「4.社員を大切にして幸せや働きがいを追求する」、「5.信頼を支える堅実な企業基盤を築く」の5つに整理しております。
それぞれの重要課題について、想定したバウンダリー(影響の範囲)を設定し、実行項目を掲げております。
| 重要課題 | バウンダリー | 実行項目 |
| 1.お客様の期待を超える価値 を提供し、社会に貢献する | お客様、社会 | ・ライフ、コミュニケーション、サステナビリティの方向性で の生活文化創造 ・安全な製品・サービスの提供を通じたお客様の安心の実現 ・圧倒的に高い品質の保証 ・高いお客様満足度の達成 |
| 2.革新的技術を通じて環境と 共生する | 環境 | ・環境負荷を低減する革新的な技術・製品・サービスの開発と 普及 ・気候変動問題の解決や対応に向けた取組み ・化学物質の適切な管理 ・環境マネジメントの堅実な推進 |
| 3.サプライチェーンと共存 共栄を図り、ステークホルダーの信頼に応える | サプライ チェーン | ・協働を通じたサプライチェーンとの共存共栄 ・あらゆるステークホルダーの人権尊重 |
| 4.社員を大切にして幸せや 働きがいを追求する | 社員 | ・社員の満足につながる労働安全衛生の徹底と健康経営の推進 ・組織の活性化に向けたダイバーシティ推進 ・グローバルな視野・能力を持つ人材の育成 |
| 5.信頼を支える堅実な企業 基盤を築く | 間接的に あらゆる ステーク ホルダー | ・コンプライアンスの徹底 ・腐敗・汚職の撲滅 ・確実なリスクマネジメント、災害対応の推進 ・適時・適切かつ積極的な情報開示とステークホルダー・ コミュニケーションの強化 ・事業を通じた地域社会発展への貢献 ・地域が抱える課題解決への貢献 |