#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がいないため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
2016/06/29 13:04
#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: ース資産の内容
有形固定資産
主として、コンピュータ設備関係(「工具、器具及び備品」)であります。
2016/06/29 13:04
#3 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 10～40年
機械及び装置 8～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 13:04
#4 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)
2016/06/29 13:04
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 10～50年
機械及び装置 8～10年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 13:04