アトミクス(4625)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 1億4795万
- 2008年3月31日 -26.14%
- 1億927万
- 2009年3月31日 -73.75%
- 2868万
- 2010年3月31日 +50.97%
- 4330万
- 2011年3月31日 -20.52%
- 3442万
- 2012年3月31日 +27.82%
- 4399万
- 2013年3月31日 +66.47%
- 7324万
- 2014年3月31日 +57.64%
- 1億1545万
- 2015年3月31日 +78.47%
- 2億605万
- 2016年3月31日 -10.13%
- 1億8517万
- 2017年3月31日 +27.97%
- 2億3697万
- 2018年3月31日 +42.42%
- 3億3749万
- 2019年3月31日 -30.67%
- 2億3397万
- 2020年3月31日 -27.44%
- 1億6977万
- 2021年3月31日 +56.37%
- 2億6548万
- 2022年3月31日 -32.6%
- 1億7893万
- 2023年3月31日 +6.61%
- 1億9076万
- 2024年3月31日 +31.67%
- 2億5118万
- 2025年3月31日 +6.41%
- 2億6728万
- 2026年3月31日 +9.57%
- 2億9286万
個別
- 2007年3月31日
- 1億3754万
- 2008年3月31日 -23.26%
- 1億554万
- 2009年3月31日 -69.33%
- 3237万
- 2010年3月31日 +38.27%
- 4476万
- 2011年3月31日 -17.49%
- 3693万
- 2012年3月31日 +16.4%
- 4298万
- 2013年3月31日 +71.91%
- 7390万
- 2014年3月31日 +57.77%
- 1億1659万
- 2015年3月31日 +73.21%
- 2億195万
- 2016年3月31日 -8.68%
- 1億8442万
- 2017年3月31日 +26.27%
- 2億3286万
- 2018年3月31日 +43.64%
- 3億3448万
- 2019年3月31日 -29.86%
- 2億3460万
- 2020年3月31日 -27.34%
- 1億7047万
- 2021年3月31日 +49.38%
- 2億5464万
- 2022年3月31日 -33.12%
- 1億7029万
- 2023年3月31日 +7.52%
- 1億8309万
- 2024年3月31日 +37.18%
- 2億5116万
- 2025年3月31日 +6.43%
- 2億6731万
- 2026年3月31日 +9.56%
- 2億9286万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- (単位:千円)2026/06/24 11:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 28,926 47,292 法人税等及び税効果額 △12,826 △12,039 その他有価証券評価差額金 16,100 25,584 退職給付に係る調整額 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2026/06/24 11:00
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰延期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △123,495 △135,520 その他 △24,789 △1,681
前連結会計年度(2025年3月31日) (単位:千円) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 固定負債は、前連結会計年度末に比べて9百万円減少し、6億11百万円となりました。これは主に、株式給付引当金で14百万円増加したものの、役員退職慰労引当金で7百万円、その他で14百万円減少したことによるものです。2026/06/24 11:00
純資産は、前連結会計年度末に比べて8億79百万円増加し、112億31百万円となりました。これは主に、配当金で97百万円減少したものの、その他有価証券評価差額金で25百万円、親会社株主に帰属する当期純利益で9億45百万円増加したことによるものです。
上記内容から、自己資本比率は前連結会計年度末と比べて0.3ポイント減少し68.6%、流動比率は12.8ポイント増加し227.7%となりました。流動比率、当座比率ともに高い水準であり、有利子負債比率も低いため、当面の間の資金繰り及び資金調達には問題はないと判断しています。