有価証券報告書-第71期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度まで区分掲記して表示していました「有形固定資産」の「構築物」、「機械及び装置」、「車両運搬具」及び「工具、器具及び備品」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「有形固定資産」の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」の「構築物」に表示していた278百万円、「機械及び装置」に表示していた16百万円、「車両運搬具」に表示していた0百万円及び「工具、器具及び備品」に表示していた236百万円は、それぞれ「有形固定資産」の「その他」として組替えを行っています。
前事業年度まで区分掲記して表示していました「無形固定資産」の「特許権」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「無形固定資産」の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「特許権」に表示していた21百万円は、「無形固定資産」の「その他」として組替えを行っています。
前事業年度まで区分掲記して表示していました「固定負債」の「役員退職慰労引当金」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「固定負債」の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「固定負債」の「役員退職慰労引当金」に表示していた10百万円は、「固定負債」の「その他」として組替えを行っています。
(貸借対照表)
前事業年度まで区分掲記して表示していました「有形固定資産」の「構築物」、「機械及び装置」、「車両運搬具」及び「工具、器具及び備品」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「有形固定資産」の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」の「構築物」に表示していた278百万円、「機械及び装置」に表示していた16百万円、「車両運搬具」に表示していた0百万円及び「工具、器具及び備品」に表示していた236百万円は、それぞれ「有形固定資産」の「その他」として組替えを行っています。
前事業年度まで区分掲記して表示していました「無形固定資産」の「特許権」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「無形固定資産」の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「特許権」に表示していた21百万円は、「無形固定資産」の「その他」として組替えを行っています。
前事業年度まで区分掲記して表示していました「固定負債」の「役員退職慰労引当金」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「固定負債」の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「固定負債」の「役員退職慰労引当金」に表示していた10百万円は、「固定負債」の「その他」として組替えを行っています。