有価証券報告書-第70期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度まで区分掲記して表示していました「流動資産」の「貯蔵品」及び「前払費用」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「流動資産」の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「貯蔵品」に表示していた0百万円及び「前払費用」に表示していた6百万円は、それぞれ「流動資産」の「その他」として組替えを行っています。
前事業年度まで区分掲記して表示していました「無形固定資産」の「借地権」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「無形固定資産」の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「借地権」に表示していた4百万円は、「無形固定資産」の「その他」として組替えを行っています。
前事業年度まで区分掲記して表示していました「投資その他の資産」の「出資金」及び「従業員に対する長期貸付金」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「投資その他の資産」の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」の「出資金」に表示していた0百万円及び「従業員に対する長期貸付金」に表示していた2百万円は、それぞれ「投資その他の資産」の「その他」として組替えを行っています。
前事業年度まで区分掲記して表示していました「流動負債」の「未払費用」、「預り金」及び「前受収益」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「流動負債」の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」の「未払費用」に表示していた33百万円、「預り金」に表示していた17百万円は、及び「前受収益」に表示していた11百万円は、それぞれ「流動負債」の「その他」として組替えを行っています。
(貸借対照表)
前事業年度まで区分掲記して表示していました「流動資産」の「貯蔵品」及び「前払費用」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「流動資産」の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「貯蔵品」に表示していた0百万円及び「前払費用」に表示していた6百万円は、それぞれ「流動資産」の「その他」として組替えを行っています。
前事業年度まで区分掲記して表示していました「無形固定資産」の「借地権」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「無形固定資産」の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「借地権」に表示していた4百万円は、「無形固定資産」の「その他」として組替えを行っています。
前事業年度まで区分掲記して表示していました「投資その他の資産」の「出資金」及び「従業員に対する長期貸付金」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「投資その他の資産」の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」の「出資金」に表示していた0百万円及び「従業員に対する長期貸付金」に表示していた2百万円は、それぞれ「投資その他の資産」の「その他」として組替えを行っています。
前事業年度まで区分掲記して表示していました「流動負債」の「未払費用」、「預り金」及び「前受収益」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「流動負債」の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」の「未払費用」に表示していた33百万円、「預り金」に表示していた17百万円は、及び「前受収益」に表示していた11百万円は、それぞれ「流動負債」の「その他」として組替えを行っています。