有価証券報告書-第77期(2022/04/01-2023/03/31)
② 戦略
長期的に予想される気候変動について、IPCC※1第6次評価報告書及びIEA※2世界エネルギー見通し等を参考に1.5℃シナリオ及び4℃シナリオを考慮した分析を実施し、リスク及び機会の特定を行っています。
※1 気候変動に関する政府間パネル(IPCC:Intergovernmental Panel on Climate Change)
※2 国際エネルギー機関(IEA:International Energy Agency)
脱炭素社会の進展がもたらす機会事例 1
電気自動車(EV)は、走行中にCO2を排出しないという気候変動の観点から今後一層需要が高まることが予想されています。EVに搭載される車載基板面積は、ガソリン車と比較すると約1.5倍になると見込まれ、EVの需要増加は当社グループの車載関連部材の売上増加に繋がり、事業機会になると捉えています。
車載基板の販売数量予測※
※富士キメラ総研「車載デバイス&コンポーネンツ総調査2022」(2020年は実績、2025年、2030年、2035年は予測)
脱炭素社会の進展がもたらす機会事例 2
当社グループは、エレクトロニクス事業の各種製品の梱包形態を変更することでプラスチック容器や段ボール等の廃棄物を削減しています。特に製品出荷量が多い中国や日本、台湾などの工場において積極的に製品の梱包形態をパウチへ変更しています。2023年3月期においては、SRの約15%の製品の梱包形態をパウチへ置き換え、顧客先の廃棄物削減に貢献しました。

長期的に予想される気候変動について、IPCC※1第6次評価報告書及びIEA※2世界エネルギー見通し等を参考に1.5℃シナリオ及び4℃シナリオを考慮した分析を実施し、リスク及び機会の特定を行っています。
※1 気候変動に関する政府間パネル(IPCC:Intergovernmental Panel on Climate Change)※2 国際エネルギー機関(IEA:International Energy Agency)
脱炭素社会の進展がもたらす機会事例 1
電気自動車(EV)は、走行中にCO2を排出しないという気候変動の観点から今後一層需要が高まることが予想されています。EVに搭載される車載基板面積は、ガソリン車と比較すると約1.5倍になると見込まれ、EVの需要増加は当社グループの車載関連部材の売上増加に繋がり、事業機会になると捉えています。
車載基板の販売数量予測※
※富士キメラ総研「車載デバイス&コンポーネンツ総調査2022」(2020年は実績、2025年、2030年、2035年は予測)脱炭素社会の進展がもたらす機会事例 2
当社グループは、エレクトロニクス事業の各種製品の梱包形態を変更することでプラスチック容器や段ボール等の廃棄物を削減しています。特に製品出荷量が多い中国や日本、台湾などの工場において積極的に製品の梱包形態をパウチへ変更しています。2023年3月期においては、SRの約15%の製品の梱包形態をパウチへ置き換え、顧客先の廃棄物削減に貢献しました。
