建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

2 上記金額には消費税等は含まれておりません。
3 上記のほか、主要な賃借設備として、以下のものがあります。主として土地および建物の賃借であります。

2015/06/19 13:31

#2 固定資産の減価償却の方法

定額法により償却しております。なお、耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～60年
機械及び装置並びに車両運搬具	2～17年

(2) 無形固定資産
定額法により償却しております。なお、償却期間は利用可能期間に基づいております。

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
主に当社の大阪総合センター及び賃貸不動産の土地及び建物等の売却によるものです。

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

総合研究所	本館耐震・改修工事	建物	713百万円
		構築物	2百万円
		工具、器具及び備品	13百万円
		計	730百万円

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#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上いたしました。

用途	種類	場所	金額
開発化合物に係る研究開発活動の成果	仕掛研究開発	米国	4,272百万円
厚生施設	建物及び構築物、土地等	日本	2,984百万円
製造設備	建設仮勘定	米国	366百万円
製造設備	建物及び構築物、機械装置及び運搬具等	日本	15百万円

遊休化した有形固定資産、将来の収益性がないと判断した有形固定資産及び仕掛研究開発について、回収可能性を評価し、帳簿価額の一部を減損損失に計上しております。
遊休化した有形固定資産(厚生施設)の回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、不動産鑑定士から入手した鑑定評価額により評価しております。

2015/06/19 13:31

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定額法により償却しております。なお、耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～60年
機械装置及び運搬具	2～17年

② 無形固定資産
定額法により償却しております。なお、償却期間は利用可能期間に基づいております。

2015/06/19 13:31