土地（IFRS）
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年12月31日
- 99億3800万
- 2009年12月31日 -0.45%
- 98億9300万
- 2010年12月31日 ±0%
- 98億9300万
- 2011年12月31日 +2.86%
- 101億7600万
- 2012年12月31日 -0.28%
- 101億4800万
- 2018年12月31日 +413.91%
- 521億5200万
- 2019年12月31日 -0.02%
- 521億3900万
- 2020年12月31日 ±0%
- 521億3900万
- 2021年12月31日 -4.04%
- 500億3200万
- 2022年12月31日 -2.54%
- 487億6300万
- 2023年12月31日 -9.6%
- 440億8100万
個別
- 2008年12月31日
- 91億500万
- 2009年12月31日 -0.48%
- 90億6100万
- 2010年12月31日 ±0%
- 90億6100万
- 2011年12月31日 +3.11%
- 93億4300万
- 2012年12月31日 -0.29%
- 93億1600万
- 2013年12月31日 -0.01%
- 93億1500万
- 2014年12月31日 -1.8%
- 91億4700万
- 2015年12月31日 ±0%
- 91億4700万
- 2016年12月31日 ±0%
- 91億4700万
- 2017年12月31日 ±0%
- 91億4700万
- 2018年12月31日 +470.54%
- 521億8700万
- 2019年12月31日 -0.03%
- 521億7300万
- 2020年12月31日 ±0%
- 521億7300万
- 2021年12月31日 -1.44%
- 514億2100万
- 2022年12月31日 +0.55%
- 517億500万
- 2023年12月31日 -9.06%
- 470億2300万
有報情報
- #1 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 有形固定資産の取得原価は、当初、購入に要した支出または建設に要した原価により計上しております。取得原価には、会社が意図した場所や状態で稼動を可能にするために必要となる費用、例えば、準備、据付、組立の費用や専門家への報酬を含みます。バリデーション(性能が確保されていることを検証すること)費用を含む、取得した資産が適切に機能しているかどうか確認を行う試験の費用は、当初の建設に要した取得原価に含めております。2024/03/28 15:49
土地を除く有形固定資産は、定額法により減価償却を行っております。減価償却に係る見積耐用年数の主なものは以下のとおりです。
構築物 40年