前払費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 2億8700万
- 2009年12月31日 -31.36%
- 1億9700万
- 2010年12月31日 +796.45%
- 17億6600万
- 2011年12月31日 +21.63%
- 21億4800万
- 2012年12月31日 +11.69%
- 23億9900万
- 2013年12月31日 +15.01%
- 27億5900万
- 2014年12月31日 +18.23%
- 32億6200万
- 2015年12月31日 +16.28%
- 37億9300万
- 2016年12月31日 +1.08%
- 38億3400万
- 2017年12月31日 -4.43%
- 36億6400万
- 2018年12月31日 +4.61%
- 38億3300万
- 2019年12月31日 +6.7%
- 40億9000万
- 2020年12月31日 +58.68%
- 64億9000万
- 2021年12月31日 +14.68%
- 74億4300万
- 2022年12月31日 +13.07%
- 84億1600万
- 2023年12月31日 +22.88%
- 103億4200万
有報情報
- #1 注記事項－その他の流動資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 16.その他の流動資産2024/03/28 15:49
その他の流動資産 (単位:百万円) 前払費用 21,827 18,770 その他 - 310 - #2 注記事項－その他の非流動資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 11.その他の非流動資産2024/03/28 15:49
長期前払費用は、主に製造委託先における設備のバリデーション(性能が確保されていることを検証すること)費用です。その他の非流動資産 (単位:百万円) 当連結会計年度(2023年12月31日) 前連結会計年度(2022年12月31日) 長期前払費用 36,153 34,064 負債性金融商品 11,251 9,637
「1.重要な会計方針等 (5)表示方法の変更」に記載のとおり、当連結会計年度より、連結財政状態計算書において、「長期金融資産」は重要性が低下しているため、「その他の非流動資産」に合算して表示しております。これに伴い、前連結会計年度末についても、当該変更を適用した金額を表示しております。 - #3 注記事項－法人所得税、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- その他の一時差異の主なものは、税務上の前払費用額、税務上の貯蔵品額、繰延資産の償却限度超過額です。2024/03/28 15:49
将来減算一時差異のうち476百万円(前連結会計年度456百万円)は繰延税金資産を計上しておりません。