- 4997
- 2026/09/18
- 時価
- 962億円
- PER 予
- 12.43倍
- 2010年以降
- 4.95-60.62倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.04倍
- 2010年以降
- 0.48-2.4倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.24%
- ROE 予
- 8.37%
- ROA 予
- 4.67%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末の総資産は、原材料及び貯蔵品、のれん及び長期貸付金が増加したことなどにより、前連結会計年度に比べ、124億47百万円増の812億37百万円となりました。2015/12/24 9:46
負債につきましては、支払手形及び買掛金が減少したものの、短期借入金及び長期借入金が増加したことにより、前連結会計年度末に比べ、71億32百万円増の302億2百万円となりました。
純資産につきましては、前連結会計年度末と比べ、53億15百万円増の510億34百万円となりました。しかし、総資産が増加したことにより、自己資本比率は前連結会計年度末と比べ、4.5%減の61.6%になりました。 - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券である株式は、市場価格の変動リスクに晒されていますが、主に業務上の関係を有する企業の株式等であり、定期的に把握された時価が役員等に報告されています。2015/12/24 9:46
支払手形及び買掛金並びに電子記録債務並びに営業外電子記録債務は、1年以内の支払期日です。
借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金は主に設備投資及び長期運転資金に係る必要な資金の調達を目的としたものです。借入金の一部は、変動金利であるため金利の変動リスクに晒されていますが、支払金利の変動リスクを回避し、支払利息の固定化を図るために、デリバティブ取引(金利スワップ取引)を利用してヘッジしています。ヘッジの有効性の評価方法については、金利スワップの特例処理の要件を満たしているため、その判定をもって有効性の評価を省略しています。