減価償却費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 7億8400万
- 2009年3月31日 +44.52%
- 11億3300万
- 2010年3月31日 -10.33%
- 10億1600万
- 2011年3月31日 -21.65%
- 7億9600万
- 2012年3月31日 -1.88%
- 7億8100万
- 2013年3月31日 -6.15%
- 7億3300万
- 2014年3月31日 +20.19%
- 8億8100万
- 2015年3月31日 +16%
- 10億2200万
- 2016年3月31日 +6.36%
- 10億8700万
- 2017年3月31日 -9.38%
- 9億8500万
- 2018年3月31日 -0.3%
- 9億8200万
- 2019年3月31日 +15.48%
- 11億3400万
- 2020年3月31日 +8.11%
- 12億2600万
- 2021年3月31日 +17.29%
- 14億3800万
- 2022年3月31日 +14.05%
- 16億4000万
- 2023年3月31日 +19.27%
- 19億5600万
- 2024年3月31日 +1.58%
- 19億8700万
個別
- 2008年3月31日
- 4億9900万
- 2009年3月31日 +8.02%
- 5億3900万
- 2010年3月31日 +5.75%
- 5億7000万
- 2011年3月31日 +2.46%
- 5億8400万
- 2012年3月31日 -1.71%
- 5億7400万
- 2013年3月31日 -9.06%
- 5億2200万
- 2014年3月31日 +13.41%
- 5億9200万
- 2015年3月31日 +0.34%
- 5億9400万
- 2016年3月31日 -13.97%
- 5億1100万
- 2017年3月31日 -2.74%
- 4億9700万
- 2018年3月31日 +2.62%
- 5億1000万
- 2019年3月31日 +12.16%
- 5億7200万
- 2020年3月31日 +15.38%
- 6億6000万
- 2021年3月31日 +10%
- 7億2600万
- 2022年3月31日 +10.74%
- 8億400万
- 2023年3月31日 +4.48%
- 8億4000万
- 2024年3月31日 +0.6%
- 8億4500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2024/06/28 11:36
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 退職給付費用 505 百万円 459 百万円 減価償却費 840 百万円 845 百万円 販売促進費 5,970 百万円 6,438 百万円 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2024/06/28 11:36
当連結会計年度において営業活動の結果獲得した資金は、前年同期に比べ33億2千万円増加し342億4千5百万円となりました。これは、税金等調整前当期純利益が415億1千8百万円あり、キャッシュ・フローの増加要因である減価償却費が82億5千1百万円あった一方、キャッシュ・フローの減少要因である法人税等の支払額が100億4千1百万円、売上債権の増加額が67億8千7百万円、棚卸資産の増加額が40億2千9百万円あったこと等によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)