利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 493億7400万
- 2008年3月31日 +12.7%
- 556億4500万
- 2009年3月31日 -1.71%
- 546億9500万
- 2010年3月31日 +11.2%
- 608億2200万
- 2011年3月31日 +11%
- 675億1100万
- 2012年3月31日 +9.34%
- 738億1400万
- 2013年3月31日 +7.94%
- 796億7700万
- 2014年3月31日 +8.57%
- 865億500万
- 2015年3月31日 +6.72%
- 923億1500万
- 2016年3月31日 +6.89%
- 986億7500万
- 2017年3月31日 +7.73%
- 1063億200万
- 2018年3月31日 +6.01%
- 1126億9600万
- 2019年3月31日 +6.47%
- 1199億8900万
- 2020年3月31日 +10%
- 1319億8500万
- 2021年3月31日 +10.25%
- 1455億1100万
- 2022年3月31日 +11.47%
- 1621億9500万
- 2023年3月31日 +13.45%
- 1840億500万
- 2024年3月31日 +13.8%
- 2093億9900万
個別
- 2007年3月31日
- 429億4200万
- 2008年3月31日 +9.56%
- 470億4700万
- 2009年3月31日 +8.46%
- 510億2600万
- 2010年3月31日 +9.02%
- 556億2600万
- 2011年3月31日 +9.38%
- 608億4600万
- 2012年3月31日 +6.1%
- 645億5600万
- 2013年3月31日 +6.35%
- 686億5700万
- 2014年3月31日 +3.08%
- 707億7300万
- 2015年3月31日 +3.24%
- 730億6700万
- 2016年3月31日 +6.63%
- 779億800万
- 2017年3月31日 +6.63%
- 830億7300万
- 2018年3月31日 +6.17%
- 882億100万
- 2019年3月31日 +2.62%
- 905億1000万
- 2020年3月31日 +4.31%
- 944億900万
- 2021年3月31日 +6.31%
- 1003億6400万
- 2022年3月31日 +8.69%
- 1090億8200万
- 2023年3月31日 +10.9%
- 1209億7300万
- 2024年3月31日 +11.98%
- 1354億6800万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社の名称等
㈱ロートピア、ロート・メンソレータム・カンボジア社
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社はいずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2024/06/28 11:36 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 分法を適用していない非連結子会社(㈱ロートピア 他)及び関連会社(サンウェイズ・ロート・ファーマ社 他)は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。2024/06/28 11:36
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 負債総額は991億3千8百万円となり、前連結会計年度末より45億3千9百万円増加いたしました。これは、流動負債のその他が17億9千5百万円、電子記録債務が14億3千8百万円それぞれ増加した一方、長期借入金が23億2千5百万円減少したこと等によるものであります。2024/06/28 11:36
また、純資産につきましては2,470億3千6百万円となり、前連結会計年度末より319億5千7百万円増加いたしました。これは、利益剰余金が253億9千3百万円、為替換算調整勘定が79億4千4百万円それぞれ増加したこと等によるものであります。
(3)キャッシュ・フロー - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2024/06/28 11:36
非連結子会社はいずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項