減価償却費
連結
- 2013年3月31日
- 5000万
- 2014年3月31日 +4%
- 5200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 セグメント資産の調整額76,650百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であり、その主なものは当社の余資運用資金(現金及び預金、有価証券、投資有価証券)および繰延税金資産です。2014/06/25 16:42
3 減価償却費と有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用と同費用に係る償却費が含まれています。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費と有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用と同費用に係る償却費が含まれています。2014/06/25 16:42
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額は次のとおりです。2014/06/25 16:42
(表示方法の変更)前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 役員退職慰労引当金繰入額 52 2 減価償却費 345 395 研究開発費 16,956 18,407
前事業年度において、主要な費目として表示していました「拡売費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては、主要な費目として表示していません。なお、前事業年度の「拡売費」は3,219百万円です。 - #4 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
- このグローバル生産体制最適化を契機に、有形固定資産の使用実態を見直した結果、安定した設備の稼働が見込まれること、また、グループとしてグローバルに効率的かつ安定的な資源配分を行えるようになったことから、有形固定資産の減価償却方法に関する会計方針をグループ内で定額法に統一することが、有形固定資産の使用実態をより適切に反映するものと判断しました。2014/06/25 16:42
この結果、従来の方法によった場合と比較して、当事業年度の減価償却費は745百万円減少し、営業利益は602百万円増加し、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ613百万円増加しています。 - #5 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- このグローバル生産体制最適化を契機に、有形固定資産の使用実態を見直した結果、安定した設備の稼働が見込まれること、また、グループとしてグローバルに効率的かつ安定的な資源配分を行えるようになったことから、有形固定資産の減価償却方法に関する会計方針をグループ内で定額法に統一することが、有形固定資産の使用実態をより適切に反映するものと判断しました。2014/06/25 16:42
この結果、従来の方法によった場合と比較して、当連結会計年度の減価償却費は745百万円減少し、営業利益は602百万円増加し、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ613百万円増加しています。
なお、セグメント情報に与える影響は、「注記事項(セグメント情報等)」に記載しています。 - #6 連結損益及び包括利益計算書(連結)
- ②【連結損益及び包括利益計算書】2014/06/25 16:42
(単位:百万円) 自己株式取得費用 25 - 減価償却費 - 100 試作品廃棄損 - 64