定資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物付属設備は除く)
a.平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
b.平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法
c.平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法
建物以外
a.平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
b.平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ) リース資産
a.平成20年3月31日以前に取得したもの
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理
b.平成20年4月1日以降に取得したもの
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2014/06/25 11:43

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	741	888
無形固定資産の「その他」(土地使用権)	51	62
投資有価証券	1,710	1,663

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/25 11:43

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/25 11:43