仕掛品
連結
- 2018年3月31日
- 45億7300万
- 2019年3月31日 +18.72%
- 54億2900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (資産)2019/06/21 14:13
当連結会計年度末の資産は、前連結会計年度末に比べ25,166百万円増加し、201,234百万円となりました。その主な要因は、現金及び預金の増加13,243百万円、工具、器具及び備品(純額)の増加6,767百万円、投資その他の資産その他の増加4,285百万円、建物及び構築物(純額)の増加3,387百万円、ソフトウェアの増加2,803百万円、受取手形及び売掛金の増加2,248百万円、土地の増加1,297百万円、無形固定資産その他の増加985百万円及び仕掛品の増加855百万円があった一方、建設仮勘定の減少5,001百万円、繰延税金資産の減少3,514百万円及び流動資産その他の減少2,774百万円があったためであります。
(負債) - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (在外連結子会社)2019/06/21 14:13
商品・製品・仕掛品・原材料・貯蔵品
主として先入先出法による低価法を採用しております。 - #3 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
主として移動平均法による原価法を採用しております。
なお、投資事業組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法を採用しております。
ロ デリバティブ
時価法を採用しております。
ハ たな卸資産
(国内連結子会社)
商品・原材料・貯蔵品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
製品・仕掛品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(在外連結子会社)
商品・製品・仕掛品・原材料・貯蔵品
主として先入先出法による低価法を採用しております。2019/06/21 14:13