H.U.グループ HD（4544）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 36億5500万
2010年3月31日 +8.02%: 39億4800万
2010年12月31日 +6.08%: 41億8800万
2011年3月31日 +3.13%: 43億1900万
2011年6月30日 +5.26%: 45億4600万
2011年9月30日 +3.21%: 46億9200万
2011年12月31日 -1.53%: 46億2000万
2012年3月31日 +3.85%: 47億9800万
2012年6月30日 -1.79%: 47億1200万
2012年9月30日 +1.17%: 47億6700万
2012年12月31日 +1.13%: 48億2100万
2013年3月31日 +2.26%: 49億3000万
2013年6月30日 +1.26%: 49億9200万
2013年9月30日 +0.66%: 50億2500万
2013年12月31日 -1.01%: 49億7400万
2014年3月31日 +0.9%: 50億1900万
2014年6月30日 +1.26%: 50億8200万
2014年9月30日 -1.28%: 50億1700万
2014年12月31日 +3.41%: 51億8800万
2015年3月31日 -3.12%: 50億2600万
2015年6月30日 +4.16%: 52億3500万
2015年9月30日 +0.04%: 52億3700万
2015年12月31日 -1.68%: 51億4900万
2016年3月31日 +0.19%: 51億5900万
2016年6月30日 -1.84%: 50億6400万
2016年9月30日 +0.79%: 51億400万
2016年12月31日 -0.61%: 50億7300万
2017年3月31日 -3.9%: 48億7500万
2017年6月30日 +2.4%: 49億9200万
2017年9月30日 -3.85%: 48億
2017年12月31日 -1.02%: 47億5100万
2018年3月31日 -3.75%: 45億7300万
2018年6月30日 +11.87%: 51億1600万
2018年9月30日 +2.91%: 52億6500万
2018年12月31日 +2.53%: 53億9800万
2019年3月31日 +0.57%: 54億2900万
2019年6月30日 -9.04%: 49億3800万
2019年9月30日 +4.72%: 51億7100万
2019年12月31日 +3.48%: 53億5100万
2020年3月31日 -0.49%: 53億2500万
2020年6月30日 +18.72%: 63億2200万
2020年9月30日 -0.74%: 62億7500万
2020年12月31日 -0.64%: 62億3500万
2021年3月31日 +2.52%: 63億9200万
2021年6月30日 +6.35%: 67億9800万
2021年9月30日 -0.96%: 67億3300万
2021年12月31日 -0.13%: 67億2400万
2022年3月31日 -1.77%: 66億500万
2022年6月30日 +10.64%: 73億800万
2022年9月30日 +3.5%: 75億6400万
2022年12月31日 -11.62%: 66億8500万
2023年3月31日 +5.79%: 70億7200万
2023年6月30日 +11.99%: 79億2000万
2023年9月30日 -0.98%: 78億4200万
2023年12月31日 -0.93%: 77億6900万
2024年3月31日 +2.06%: 79億2900万
2024年6月30日 +17.06%: 92億8200万
2024年9月30日 -7.37%: 85億9800万
2024年12月31日 +6.43%: 91億5100万
2025年3月31日 -7.02%: 85億900万
2025年6月30日 +7.27%: 91億2800万
2025年9月30日 +3.05%: 94億600万
2025年12月31日 +2.75%: 96億6500万
2026年3月31日 +0.65%: 97億2800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: (在外連結子会社)
商品・製品・仕掛品・原材料・貯蔵品
主として先入先出法による低価法を採用しております。
2026/06/15 10:09
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (資産)
当連結会計年度末の資産は、前連結会計年度末に比べ12,115百万円減少し、267,466百万円となりました。その主な要因は、現金及び預金の増加7,219百万円、ソフトウエアの増加1,975百万円、商品及び製品の増加1,317百万円および仕掛品の増加1,219百万円があった一方、ソフトウエア仮勘定の減少8,578百万円、長期貸付金の減少4,860百万円、工具、器具及び備品(純額)の減少3,654百万円、流動資産その他の減少2,762百万円、リース資産(純額)の減少1,918百万円および土地の減少1,882百万円があったためであります。
(負債)
2026/06/15 10:09