有価証券報告書-第67期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記していた「未収収益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「流動資産」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「未収収益」40百万円、「その他」11百万円は、「流動資産」の「その他」52百万円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「長期前払費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「投資その他の資産」の「その他」に含めております。また、前事業年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めていた「投資有価証券」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」の「長期前払費用」0百万円、「その他」672百万円は、「投資その他の資産」の「投資有価証券」9百万円、「その他」662百万円として組み替えております。
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記していた「未収収益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「流動資産」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「未収収益」40百万円、「その他」11百万円は、「流動資産」の「その他」52百万円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「長期前払費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「投資その他の資産」の「その他」に含めております。また、前事業年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めていた「投資有価証券」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」の「長期前払費用」0百万円、「その他」672百万円は、「投資その他の資産」の「投資有価証券」9百万円、「その他」662百万円として組み替えております。