有価証券報告書-第70期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法により償却しております。
なお、主な耐用年数は建物15~50年、機械及び装置4~8年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法により償却しております。
なお、特許権については効果の及ぶ期間(8年)に基づく定額法により償却しております。自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法により償却しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法により償却しております。
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法により償却しております。
なお、主な耐用年数は建物15~50年、機械及び装置4~8年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法により償却しております。
なお、特許権については効果の及ぶ期間(8年)に基づく定額法により償却しております。自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法により償却しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法により償却しております。