有価証券報告書-第70期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法により償却しております。
なお、主な耐用年数は建物15～50年、機械装置3～15年であります。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法により償却しております。
なお、特許権及びのれんについては効果の及ぶ期間(特許権は8～17年、のれんは15年)に基づく定額法により償却しております。自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法により償却しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法により償却しております。